レベニュートン（RT）自動計算ツール｜単価比較・見積検証に使える

海上・航空・混載便のレベニュートンの自動計算

海上・航空・混載便の料金は「レベニュートン」で決まります。レベニュートンは、実重量と容積重量の内、重い方を基準とする考え方です。容積重量は、海上、航空、混載便、それぞれの換算式により求めます。このツールは、三辺の長さと個数を入力するだけで容積重量がわかります。（レベニュートンの自動計算ツール）

1. 海上運賃の容積重量
2. 航空運賃の容積重量
3. 国内混載便貨物の容積重量

海上運賃の容積重量

※注意点：数字はご自身で入力してください。右側の▲は使用不可

※海上輸送の換算式：縦(m)×横(m)×高さ(m)×個数×1000

 

航空運賃の容積重量（簡易海外発送にも対応）

重要ポイント：単位はセンチメートル

※航空輸送の換算式：縦(cm)×横(cm)×高さ(cm)×個数/6000

 

国内混載便貨物の容積重量

※混載便の換算式：縦(m)×横(m)×高さ(m)×個数×280

 

 

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レベニュートン（RT）自動計算ツール｜海上LCL・航空・国内混載に対応

レベニュートン（RT）は、混載輸送の運賃計算単位です。
見積単価が提示されている場合、単価 × RTで概算比較が可能になります。
まずは下記ツールでRTを確定してください。

入力前の確認（計算ミスを防ぐ3点）

• 海上はメートル（m）、航空はセンチメートル（cm）で入力する
• 必ず梱包後サイズで計算する（製品サイズ不可）
• 個数は出荷総数で入力する

※航空の容積係数は一般的に6000ですが、フォワーダーにより5000を採用する場合があります（見積条件を要確認）。

＊レベニュートンとは、海上LCLで1m3＝1トンとして扱う課金単位（RT）のことです。

計算結果の使い方｜RTが確定したら何を確認するか

RTが算出できたら、次はその数値をどのように実務へ落とすかを確認します。
RTは単なる体積換算値ではなく、見積金額を左右する変数です。
ここでは実務で必要な確認項目だけを整理します。

RTは「単価 × RT」で概算できる

フォワーダーから「USD 45 / RT」などの提示がある場合、

提示単価 × RT ＝ 海上運賃（概算）

で概算比較が可能です。
ただし、次の2点を必ず確認してください。

• 最低課金（Minimum Charge）が設定されていないか
• 通貨建て・サーチャージが別建てになっていないか

RTが小さい場合でも、最低課金が適用されると想定より高額になります。

実重量とどちらが採用されるかを確定する

混載輸送では、実重量と容積重量の重い方が採用されます。
RTが算出できたら、必ず実重量と比較してください。

容積が勝っている場合は梱包効率が影響しています。
重量が勝っている場合は、係数の影響は限定的です。

自社計算と合わない場合の確認順序

フォワーダー提示RTと自社計算が一致しない場合は、次の順序で確認します。

1. 入力した寸法が梱包後サイズになっているか
2. 容積係数が見積条件と一致しているか
3. 端数処理・実測再計算の有無（要確認）

証拠として提示できるのは、寸法・個数・実重量のみです。
この3点が確定していれば、見積差異の検証が可能になります。

RTが確定している今が、最も精度の高い見積を取得できる状態です。
RTを明示して見積依頼する

RTが確定した時点で、概算比較と方式検討の前提条件は整っています。
正確な単価で比較したい場合は、寸法・個数・実重量を明示したうえで
見積依頼ページへ進んでください。

RTが確定したら、次は輸送方式を判断する

RTが算出できた時点で、混載（LCL）前提の概算は可能になります。
しかし、RTだけでは最適な輸送方式は決まりません。
次に確認すべきは「そのRTがLCLとして合理的かどうか」です。

LCL前提で問題ないかを確認する

RTが小さい場合、通常はLCL前提で進めます。
ただし、最低課金や内陸費を含めると想定より割高になるケースがあります。
RT単価だけで判断しないでください。

FCLを検討すべきゾーンに入っていないか

RTが増えると、LCL単価負担は累積します。
一定水準を超えると、FCLの一括料金の方が安定する場合があります。

RTが増加傾向にある場合や、今後数量が増える予定がある場合は、
LCL前提のまま進めると固定費が積み上がります。

方式判断は設計ページで行う

RTを算出したら、次は方式分岐の確認です。
分岐ライン・パレット換算・実効容積などの設計判断は、
以下の設計ページで体系的に整理しています。

容積重量の計算方法・分岐ラインの確認はこちら

RTは「計算の終点」ではありません。
方式判断の起点です。

見積で差が出る理由｜RTに直結する3つの要素

同じ貨物でも、フォワーダーごとに提示金額が異なることがあります。
その差の多くは、RTそのものではなく「RTの前提条件」にあります。
ここでは、実務で差が出やすい要素だけを整理します。

① 容積係数の違い

航空では6000と5000の係数差があり、
この違いだけで容積重量は約20％変動します。
海上LCLでも、実測基準や端数処理により差が出ることがあります（要確認）。

見積を比較する際は、必ず係数条件を揃えてください。

② 最低課金（Minimum Charge）

RTが小さい場合でも、最低課金が設定されていると
単価×RTでは計算できません。

特に小口LCLでは、RTよりMinimumが優先されるケースがあります。
この条件を確認せずに単価比較すると誤判断になります。

③ 実測サイズへの再計算

出荷後にフォワーダーが実測した結果、
申告寸法と差が出る場合があります。

このとき、RTは再計算されます。
梱包後サイズを正確に把握していない場合、
請求額が増える原因になります。

RT差異の多くは、係数・Minimum・実測の3点に集約されます。
この前提を整理したうえで見積比較を行ってください。

RTが確定していない状態で見積比較を行うと、
単価差ではなく前提差を比較していることになります。

正確な見積を取得する｜RTが確定している今が最適なタイミング

RT（レベニュートン）が算出できた時点で、
見積比較に必要な前提条件はほぼ揃っています。

• 梱包後寸法
• 個数
• 実重量

この3点が明確であれば、概算ではなく
実務前提の見積回答が可能になります。

見積取得時には、次の情報を併記してください。

• RT（自社算出値）
• 希望輸送方式（LCL / FCL / 航空）
• 仕向地

RT・寸法・個数・実重量が確定している状態は、
最も交渉力のあるタイミングです。
前提条件を揃えたうえで見積比較を行ってください。

 

正確な見積を依頼する

RTは計算で終わらせるものではありません。
運賃設計と方式判断の出発点です。

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