医療法人ごとうレディースクリニック後藤レディースクリニック

お知らせ

•   【ゴールデンウィーク　診療のお知らせ】
  カレンダー通りに診療しております。
•   【書類の記入・発行について】
  書類（出生サポート休暇取得に係る意見書・不妊治療連絡カード）の記入、発行につきましては、一旦お預かりさせていただき、後日（2週間程度）お渡しいたします。
  当日の発行はいたしかねますので、あらかじめご了承ください。
  恐れ入りますが、お時間に余裕をもってご提出いただきますようお願いいたします。
•   【当院の妊娠成績を更新しました】
  ＞＞ 当院の成績ページはこちら
•   【シンポジウム・特別講演・教育講演での講演を更新しました】
  ASKA生殖医療セミナーにて、後藤院長が医師向けの教育講演を担当いたしました。
  今後も、よりよい医療の提供に向けて学びと発信を続けてまいります。
  ＞＞ シンポジウム（PDF形式163KB）
• 【お支払いについて】
  2025年11月5日より窓口でのお支払いは現金とクレジットカードがお選びいただけます。
•   【着床前遺伝子学的検査（PGT-A）適応基準の拡大について】
  このたび、日本産科婦人科学会より着床前遺伝学的検査（PGT-A）の適応基準が拡大されました。これまでは「繰り返す体外受精胚移植の不成功」や「流産の既往」がある方に限られていましたが、女性が35歳以上のケースも対象になります。
  PGT-Aは自費診療となり、保険診療との併用はできません。
  ＞＞詳しくはこちら
•   【学会発表を更新しました】
  ＞＞ 学会発表 - 国内（PDF形式 428KB）
•   【卵子凍結（助成金事業）開始のお知らせ】
  大阪府AMH検査および、卵子凍結保存の助成金事業を2025年9月1日から開始します。
  ＞＞詳しくはこちら
•   【妊娠実績10,000件達成のご報告】
  後藤レディースクリニックは、2025年6月28日に、開院以来の妊娠数が10,000件に到達いたしました。
  多くのご夫婦の「赤ちゃんに会いたい」という願いに向き合い、これまで培ってきた経験と技術で、1万件という大きな節目を迎えることができました。今後も、ひとりでも多くの方に新しい命との出会いをお届けできるよう、スタッフ一丸となって質の高い不妊治療が提供できますように、スタッフ一同、より一層努力してまいります。
•   【論文発表を更新しました】
  ＞＞ 論文（英文）（PDF形式160KB）
•   【学会発表を更新しました】
  ＞＞ 学会発表 - 海外（PDF形式209KB）
• 【自費料金の一部改定のお知らせ】
  2025年5月1日から自費料金（生殖補助医療・文書料等）の一部を改定いたします。
  詳細につきましては、当院ホームページの「治療費用」をご覧いただくか、
  受付スタッフにお尋ねください。
  何卒ご理解の程よろしくお願い申し上げます。
  ＞＞ 治療費用ページはこちら
• 読売新聞 （4/17　4/22）に「主な医療機関の不妊治療の実績」「病院の実力　不妊治療」として当院が掲載されました。
• 【社会的卵子凍結を開始いたしました】
  将来の妊娠・出産のために未受精卵を採卵・凍結する方法です。
  ＞＞詳しくは、HPをご確認ください。
• 【凍結保存更新手続き受付期間変更のお知らせ】
  保険制度に伴い、更新保存期限日前に手続きを行うことができないため、
  凍結保存更新受付期間は、保険・自費に関わらず、凍結保存期限日翌日から1ヶ月以内とさせていただきます。
  ご了承よろしくお願いいたします。
• 【男性の方へ】
  男性の方は中待合室での着席およびお待ちいただくことは、内診室がある関係上ご遠慮いただいております。
  ご夫婦でご来院の場合でも、男性は受付前の待合室でお待ちいただきますよう、ご理解の程よろしくお願いいたします。
• 【電話につきまして】
  2023年8月1日より、お電話での対応は10：00～13：00、14：00～17：00とさせていただきます。
• 【2022年4月より】
  保険適用での一般不妊治療（タイミング治療、人工授精）および生殖補助医療（体外受精、顕微授精）を希望される方へ
  
  ※　法的婚姻関係あるいは事実婚カップルであることが必須です。
  ※　治療計画書を作成する必要があります。
  ※　治療計画書作成日にはご夫婦（カップル）でのご来院が必要になります。
  ※　治療計画書は3ヶ月毎に作成が必要となります。
  ご協力よろしくお願い申し上げます。
• 【不妊治療の保険診療のルールにつきまして】
  2022年4月より人工授精、生殖補助医療（体外受精・顕微授精）が保険適用になります。
  保険診療には制限や、保険診療と自費診療を行う混合診療の禁止などの制約もあるため、診療内容によっては自費診療になる場合があります。また、保険適用外の治療を併用する場合は全ての診療が自費診療となります。
   ＞＞ 詳しくはこちら

診療時間