就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」

29,446 views

最終更新日:2025年3月18日

記事公開日:2017年10月17日

就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」

就活を進めていく上で、学歴に関する悩みはよく聞く話です。

以前のunistyleコラム「「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?スタートアップ役員の学歴を調査!」では、国内の優良ベンチャー企業にて執行役員以上のポストにあるビジネスパーソン310名の学歴を調査し、ベンチャービジネスにおける学歴を探りました。

今回は、戦略コンサルやファンドなどのエリート業界にも同様の調査を行い、業界ごとの学歴の傾向を比較し、その結果を踏まえ「学歴」との向き合い方を考察します。
 

本選考とインターンの締め切り情報

エリート業界における学歴の実態

まず、エリートキャリアの代表格として ①PEファンド、 ②戦略コンサルの2業界をピックアップし、それぞれの業界で活躍するビジネスパーソンの出身大学を調査してみましょう。

今回もunistyleが独自に調査した1,333名のエリート転職者データベースを用いて、PEファンド 169名、戦略コンサル 240名の学歴をまとめました。


両業界ともトップは東京大学。
とくに戦略コンサルにおいては2位・慶應義塾大学の2倍近い78名を輩出しており、実に業界全体のおよそ1/3を占めています。

それに続くのは慶應義塾大学、京都大学、早稲田大学。
とくに慶應義塾大学は早稲田大学の約2〜3倍の人数を輩出しており、ここでもその実業界での強さが顕著に現れています。

また、ひと学年の学生数がそれぞれ1,000人前後しかおらず、卒業生の絶対数が少ない一橋大学、東京工業大学の出身者が相当数在籍していることも注目すべきポイントでしょう。

一方、MARCHは5つの大学を合算してPEファンドに2名、戦略コンサルに5名となっており、上位大学と比較するとかなり小さい数値になっています。

PEファンド、戦略コンサルともに、前回記事のスタートアップ・ベンチャー役員の調査結果とほぼ同じ構造、あるいはより極端に高学歴な集団であるといえるでしょう。

結局のところ、【いわゆるビジネスエリートは、高学歴が大半を占める】はひとつの真実であるようです。

結局、就活生は「学歴」をどう考えるべきか

では、就職活動において私たちは自分の「学歴」とどう向き合うべきでしょうか。
「〇〇大学からでも総合商社に入れるのか」のような不安をどうコントロールすべきでしょうか。

その答えは、以前からunistyleで紹介している通り、【「スクリーニング基準」と「採用基準」を分けて考える】というポイントに集約されます。

伊賀泰代さん (元マッキンゼー採用担当) が著書『採用基準

で述べられているように、皆さんが企業の選考を突破するにあたってクリアすべき基準は2つあります。

すなわち、「スクリーニング基準」と「採用基準」です。

①「スクリーニング基準」

殺到した大量の応募者を、個別に選考できる人数まで絞り込むための基準です。
これは「選び取るため」ではなく「絞り込むため」の基準であり、システム上で処理できるような絶対的なフィルタリングのことを指します。

このスクリーニング基準の代表格が「学歴」です。

入試偏差値などを用いることで明確に序列化できるため、たとえばES選考の段階で「MARCH以上」のような具体的なラインを設定することで、このスクリーニング基準(学歴基準)に満たない応募者を切り捨てる(=個別に選考できる人数だけに絞り込む)ことができます。

就職活動において、このスクリーニング基準に関して時間を費やす必要はありません。

なぜなら、学生は自分の学歴をコントロールすることはできないからです。
もし自分の学歴が企業の学歴水準を満たしていなかったとしても、それは今さら動かすことのできない普遍的な事実であり、何らかの手を講じることによって解決できるものではありません。
自分にとってuncontrollableなことに時間を費やすのは、決して合理的とは言えないはずです。

したがって、学歴基準を満たさなかった場合、就活生にできるのは「自分が学歴基準を満たす企業の選考を受ける」ことだけになります。

(テストセンターやWebテストも「スクリーニング基準」のひとつですが、これらは言うまでもなく結果をコントロールすることができるので、早いうちから必要な対策を済ませておきましょう。)

②「採用基準」

ES通過したあと(=スクリーニング基準をクリアしたあと)、就活生はつぎに「採用基準」のフルイにかけられることになります。

「採用基準」は各企業によってそれぞれ個別に設定される基準であり、要するに「自社の企業活動に貢献できそうか」という観点から各学生を見極めるための基準です。

各企業は「(スクリーニング基準をクリアした学生のうち)自社が採用すべき学生は誰か」を総合的に判断しなければならないため、結果的に「採用基準」はスクリーニング基準よりも相対的・抽象的で複雑な基準になります。

そして、就職活動において学生が時間を費やすべきなのは、こちらの「採用基準」をクリアするための活動です。

たびたびunistyleでお伝えしているように、採用基準をクリアするためには

 ① 各企業の求める人材(=採用基準)を把握する

 ② 自分がその人物像に重なることを証明する

 ③ 面接官に対して、上記の内容を的確に伝える

ことが必要になります(こうした取り組みを怠ったがゆえに「採用基準」を満たせないとき、一流大学の学生が内定を獲得できないケースが生じます)。

したがって、面接やGDで落ちてしまった場合(=スクリーニング基準は満たしたが、採用基準を満たせなかった場合)は、

・採用基準が自分にマッチする企業を探し、エントリーする

・志望動機や自己PRの内容、伝え方をブラッシュアップする

などの打ち手を講じることで、就活生は現状の打開を図ることができます。

この点はスクリーニング基準とは異なり、それゆえ就活生は「採用基準」をクリアするための活動にこそ時間を費やすべきであると言えます。

最後に

本記事のメッセージは至ってシンプルです。

すなわち、
“「スクリーニング基準」と「採用基準」の違いを意識して就活を進めるべきだ”
ということです。

本記事の前半のリサーチでは、ファンドや戦略コンサルなどのエリート業界が高学歴ばかりで占められていることを確認できました。

しかし、その理由について「高学歴人材はビジネスでも優秀だから」とだけ結論付けるのではなく、「そうした業界のスクリーニング基準が高いから(=そもそも高学歴でないと選考の土俵に立てないから)」という側面も把握しておくべきでしょう。

ひとたびスクリーニング基準を満たしたなら、あとは実力勝負。

学歴や資格についてあれこれ憂慮するよりも、採用基準を満たすための取り組みに注力しましょう。

Photo by Quasic

おすすめコラム 4 件

【商社・コンサル志望の学生は見るべき】日本貿易振興機構(JETRO)の仕事内容とは? 【商社・コンサル志望の学生は見るべき】日本貿易振興機構(JETRO)の仕事内容とは? 日本貿易振興機構(以下JETRO)は、経済産業省所管の通商政策の実行機関です。もともとの成り立ちとしては、1951年に大阪で設立された財団法人海外市場調査会が現在のJETROの前身です。貿易と投資の振興を通じて世界における日本のプレゼンスを高め、日本経済を豊かにするのがJETROの仕事であり、軸によっては総合商社などと併願して受けるという方もいると思っています。▼目次クリックで展開本記事のコンテンツ・JETROは具体的に何をやっているのか・商社やコンサルとの違い・最後にJETROは具体的に何をやっているのか日本企業の海外ビジネス進出のサポート、および対日投資の促進がJETROの主要事業であり、それぞれ具体例を挙げて紹介します。対日投資促進◎コネクタの製造・販売を行うドイツ企業ODUが東京に日本法人を設立医療、産業用電子機器、自動車、測定機器など、幅広い分野向けの高機能コネクタの製造・販売を行うドイツ企業ODUGmbH&Co.KG(外部サイトへ、新しいウィンドウで開きます)が東京に日本法人、オーディーユージャパン株式会社を設立した。同社は1942年の設立以来、ドイツ本社を始め、欧州・米国・アジアに9ヶ所の営業拠点と3ヶ所の製造拠点を有しており、世界中で1,650人を超える従業員が働く国際的なリーディングカンパニーとして事業拡大をしてきた。これまで商社経由で日本へ輸出を行ってきたが、日本進出により、戦略的に重要なアジア市場での存在感を強化し、日本企業との更なる取引拡大をねらう。(JETROホームページ:「外国企業誘致-対日投資情報-」より)日本市場の魅力を世界に発信するJETROは、自国への企業誘致合戦が激しいグローバルマーケットにおいて、最前線で戦う組織と言えます。シンガポールや香港、中国などアジアでも強力なライバルが存在する中、政府や自治体、日本市場で成功した外資系企業などと連携し、世界中でPRをしています。また、海外企業の日本進出の際には、一時的なオフィス提供〜拠点設立の際の登記のアレンジ〜労務相談や人材確保サポート〜商売を行う上での許認可などの法制度などの情報提供などのコンサルティングサービスを一貫して提供しています。いずれのサービスも無料で行っており、民間のファームにコンサルフィーを払えないという中堅・中小企業にとって非常にありがたい存在だと言えます。日本国内でのJETROの情報網を用いたビジネスマッチングや政府への提言活動も行っており、海外企業による日本投資を支援することで、日本国内のビジネス活性化に寄与しています。日本企業の海外進出支援◎株式会社桝田酒造店ジェトロとの連携関係で地酒を世界に12年11月、同社は輸出有望案件支援企業に採択され専門家のサポートを得ることとなった。14年2月にはIdentitàGolose(食の国際イベント、開催地ミラノ)に出展。同年9月、専門商社を通じて「満寿泉純米大吟醸」をイタリアへ出荷した。また、タイの輸入卸業者と商談した際には、日タイEPAにもとづく特定原産地証明書の申請手続き等について専門家のアドバイスを受け、同年10月「満寿泉純米大吟醸寿(ことぶき)」の輸出に成功した。バンコクにおいては低温輸送、QRコードの実証実験を行い、タイでの継続取引も始まった。(JETROホームページ:「ジェトロ活用事例」より)JETROは日本企業の海外進出の際に、法制度やマーケット情報などの現地調査や、海外のバイヤーを日本に招いての商談会アレンジといったサービスを提供しています。また、上記の事例にある「輸出有望案件支援」とは、優れた商品・技術力を持つ日本企業の海外展開を支援するもので、各種輸出指導〜海外バイヤーの発掘〜海外への商談同行〜輸出契約締結までワンストップでサポートしています。こちらもコンサルティングに関する費用は原則無料で提供しています。その他、政策立案に必要となる調査や分析この記事のはじめにJETROは経産省が立案した政策の実行機関だとお伝えしましたが、政策立案にあたっての事前調査をJETROが行うこともあります。大企業を含む海外に既に進出をした日系企業のビジネス環境を調査し、現地政府に問題点などを提言する活動も活発に行っています。経産省とJETROの間での双方向の人材交流も盛んに行われており、経産省の人間がJETROに出向する場合や、JETRO職員が経産省に出向する場合もあります。それぞれの現場で働く人間の声を政策に反映させ、スムーズな事業展開を行うためだと考えられます。商社やコンサルとの違いここまでJETROの事業内容を紹介してきましたが、例えば商社でもマッチングによるビジネス創出はできるし、コンサルでもクライアント企業の海外展開支援を行えると考える方も多いと思いますし、実際その通りです。違いを挙げるとすれば、JETROの事業内容はいずれも「日本経済を豊かにする」ために実施しているのであり、貿易投資の振興を目的に、主要顧客である中小企業のためになる施策をビジネス前提ではなく実施しているという点です。商社が目を向けない規模の案件にも、細やかに対応するのがJETROです。また、海外進出のために民間のコンサルティングファームに依頼する経済的な余裕のない企業のために、JETROでは一定までのサービスであれば無料で提供しています。また、万博の開催や、OishiiJapanキャンペーン、InvestJapanキャンペーンなど、複数の業界や企業を束ねて世界に向けて情報発信する仕事もJETROには多くあります。商社におけるグループ会社等の関係や、コンサルにおけるクライアントとの関係などビジネス関係に限らず、オールジャパンの視点で海外に日本を発信できることもJETRO独自の面白さかもしれません。参考:FoodJapan2016開催速報・詳細上記のように、独立行政法人であるJETROでは、民間では扱いづらいような、でも重要な業務を担っていると言えます。一方で、JETROは常にサポート役に終始するため自分ごとの事業が行えないということは認識すべきです。また、報酬を受け取らないサービス供与のような、クライアントと自分たちとの利害の一致がない仕事にやりがいを感じられないという方には向かないかもしれません。純粋に、日本のプレゼンスを高めることや、誰かのためになる仕事に熱意を持って打ち込めるという方に向いている組織だと感じます。最後にJETROは非営利の法人であり事業内容自体はビジネスではないと伝えましたが、クライアントはいずれも営利企業であるために当然ビジネス感覚も求められます。中小企業経営者にとって海外展開や日本拠点設立は大きな選択であり、彼ら/彼女らと同様の目線で話ができないと、クライアントからの信頼を得ることはできないと考えます。ビジネス視点も持ちつつ、収益に追われずに純粋に日本のプレゼンス向上や、目の前の企業の役に立ちたいと真剣に考えられる人にJETROを受けて欲しいと思っています。参考:JETROのES・選考レポートはこちらJETROの新卒採用サイトはこちら 44,445 views
ANAの人事担当者から学ぶ、「泥水を飲む覚悟」とは ANAの人事担当者から学ぶ、「泥水を飲む覚悟」とは 航空業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容2.【企業研究】航空業界の大手企業一覧3.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜4.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ5.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめこんにちは、16卒の航空業界内定者です。先日、日経ビジネスオンラインでANAの人財戦略室マネージャーのインタビューが取り上げられておりました。航空業界というと就活生からも人気が高いです。今回は航空業界内定者として自らが就職活動時に得た知見も踏まえ、記事を分析していきたいと思います。下記では「泥水を飲む覚悟」という言葉が使われていますが、これは何もANAに限った話ではないので、航空業界志望でない方も是非目を通して頂けると幸いです。まずANAの社風として、以下のように述べられています。ANAの社風や求める人物像ANAの社風を一言でいうと何ですか。「変化に強い、変化が好きな人が多い」というのが社風です。たとえば、半世紀ぶりの国産旅客機となる「MRJ」やボーイングの最新鋭中型旅客機「787」の採用を決めたのもANAは早かったですし、ビジネスクラスの座席をスタッガード(ジグザグ)型に配置するスタイルもANAが初めて採用しました。では求める人物像も同様ですか。そうですね。特に総合職だとアグレッシブな人がいいですね。分解すると、いろんなタイプはいますが、主体性があって自分から動く人。そういう人が社内でも活躍しています。昨日はシンガポール支店の社員の取材に立ち会いましたが、よくしゃべる、しゃべる(笑)。前に出たがる人が多いです。参照:「ANA、アグレッシブな人材を求む人財戦略室の松村宏二郎マネジャーに聞く」松村氏の語る「変化に強い、変化が好きな人が多い」という社風については、競合のJALと比較する上でも重要な参考材料となると考えます。上記の社風を象徴する他の例としては、キャビンアテンダント(CA)の正社員化にいち早く踏み切ったことが挙げられます。スカイマーク再建支援をANAが担当することになったというニュースも記憶に新しく、最近では、需要の拡大が見込まれるアジアでのシェア拡大を目指し、アライアンスの異なるベトナム航空にANAが出資することが発表されました。ベトナム航空はスカイチームというアライアンスに属し、一方でANAはスターアライアンスというアライアンスに属しているのですが、このように別のアライアンスの航空会社に出資する事例は今回は異例かつ初となります。人物像についても納得で、OBの就職活動時の話をそのまま引用すると「自分からいかないと受からない」とのこと。「私が私が」という姿勢がないと難しいとおっしゃっていました。ANAの求める人物像を理解した上で、以下ではトピックにも挙げた「泥水を飲む覚悟」についても言及していきます。参考:「なぜ全日空は客室乗務員を正社員化したのか」「ANA、ベトナム航空に出資し提携今秋にも共同運航」ANAの面接で評価される姿勢エントリーシート(ES)はどんなところを見ていますか。行動の事実や自分の経験をしっかり書いてあるかを見ています。<中略>事実や経験を書くといっても、単発や短期間のものよりは、「日記を18年間続けています」など、しっかり継続している方が説得力もあるし、興味は湧きます。面接はどう臨めばいいですか。話す内容をANAが好みそうだとかを考えて、無理に合わせる必要はありません。自社に合いそうかどうか、どんな部署で活躍できそうかは企業側がよく見ています。<中略>総合職の面接では地道なこともできるかどうかも見ています。本社のネットワークや海外とのアライアンスを扱う部署は花形だと言われますが、仮にそこに配属になっても一生その部署で仕事をするわけではありません。ANAにはいろんな仕事があります。言葉は厳しいですが、泥水も飲む覚悟があるか、をよく見るようにしています。参照:「ANA、アグレッシブな人材を求む人財戦略室の松村宏二郎マネジャーに聞く」私自身も就職活動を始めた当時は「会社が好みそうな経験を話そう」と躍起になりましたが、松村氏も示唆する通り、大事なのは自らが何に対して継続して情熱を注いできたのかを等身大で伝えることだと思います。また、「泥水も飲む覚悟があるか」と述べていますが、やはり就活生の思い描く会社の姿と入社してからのイメージには多かれ少なかれ誤差が生じると思います。例え自分の望まない仕事を務めるとしても、それを責任をもってやり遂げられるかということの言い換えとして「泥水を飲む覚悟」とおっしゃっているのだと思います。その覚悟を測る一つの指標として、「継続力」が見られているのだと感じます。その他評価される姿勢は会社によって様々かと思いますが、基本的には以下の記事にまとめられるとおりだと思いますので、参考にしてみてください。参考:「人気企業内定者に共通する、企業に伝えるべき5つの強み」会社や業界をフラットに眺める重要性航空業界の総合職というと、海外に商談で旅立つビジネスマンを支援したり、フライトスケジュールを組んだりといった花形の仕事を私達就活生は想定しがちだと感じるのですが、一方で飛行機が遅れた場合のクレーム処理も仕事の一環です。キャビンアテンダントであれば、搭乗者に対するおもてなしで日本の良さを伝えられる・海外との架け橋になれるといった憧れが先行しがちですが、飛行機で酔ってしまった方の対応といった飛行機内の不測の事態・リスクは低いですが飛行機事故と隣りあわせといった側面もあります。ANAや航空業界にかかわらず、私達就活生は「自分のやりたいこと」を押し出して内定を獲得していきますが、同時に「自分のやりたくないこと」に対する覚悟も必要でしょう。説明会では良い面ばかりがフォーカスされがちですが、OB訪問等を活用して会社や仕事をフラットに見る姿勢も忘れないようにすべきだと思います。終わりに華やかなイメージが先行しがちの航空業界ですが、憧れだからとりあえず受けるといった安易な姿勢で選考に臨むと入社後にギャップに苦しむことになるのではないかと思います。自分の成し遂げたいことを達成するフィールドの一つの選択肢として航空業界が存在し、メリット・デメリットを踏まえた上で航空業界を志望すべきなのではないかと思います。強い意志と覚悟を持って選考に参加し、そのような方々と一緒に働けることを楽しみにしています。航空業界の中での比較としては、以下の記事を参考にしてください。参考:「OB訪問とES設問から見るJAL・ANAの違い」photobyMartinThomas航空業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容2.【企業研究】航空業界の大手企業一覧3.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜4.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ5.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ 55,709 views
Googleも採用するOKR?|就職活動における目標設定と進捗管理 Googleも採用するOKR?|就職活動における目標設定と進捗管理 夏のインターンシップに参加したのも束の間、秋季インターンシップの募集も始まり、一息つく間もない現状に辟易している方も多いのではないでしょうか。一方で、夏のインターンシップを通して、自分の行きたい企業・業界がより明確になってきていることかと思われます。その反面、「目標は定まってきたけど、具体的にはどのように行動に落とし込めばいいか分からない」・「自分の目標までの立ち位置が漠然としている」など現状と目標とのギャップに悩んでいる方も多いかと思われます。本記事では、GoogleやFacebookでも導入されている目標管理ツールである”OKR”を就職活動にどのように応用していくのか、その考察を深めていきます。秋以降の就職活動における目標設定と進捗管理のヒントにしていただけたらと思います。▼目次クリックで展開【本記事の構成】▶OKRとは?これまではKPI、これからはOKR▶︎企業に属すると必ず待ち受ける”目標管理”▶︎就活にOKRを設定するとどうなる?▶︎目標設定と進捗管理は、仕事でも就活でも大切さは変わらないOKRとは?これまではKPI、これからはOKR本稿でのキーワードになる”OKR”とは、企業の目標設定・進捗管理方法の一つです。PDCAやKPIなどは一度は聞いたことがあるかと思われます。OKRは冒頭でも申したとおり、GoogleやFacebook、国内ではメルカリなどがフレームワークとして導入し、昨今話題を呼んでいます。ObjectiveandKeyResult(目標と主な成果)OKRとは「ObjectiveandKeyResult(目標と主な成果)」の略で、チームや個人の目標を明確化するためのメソッドです。組織が掲げる理念、事業目標に基づき、Object(目標)を定め、達成するための条件をKeyResult(主な成果)に入れます。参考:グーグル、メルカリ…イケてる企業が続々採用する「OKR」の威力企業の事業目標に合わせたObjectiveを設定し、目標を設定するための小さなゴール(客観的に測定可能なもの)をKeyResultsとして設定します。中には感じた人も多いかと思われますが、OKRは巷でもよく聞く目標設定・管理方法のひとつではないでしょうか。最も達成したい大きなゴールを決め、ゴールに至るまでの道筋を細分化していく手法は、企業はおろか、学生でも実行している人がいるでしょう。例えば大学受験で言うと、「○○月までにはセンター試験の対策を終わらせ、○○までには二次試験の勉強を始める」といったゴールからの逆算を行なってきたことでしょう。学生が知らず知らずのうちにOKRを使用している一方で、多くの企業はKPIと呼ばれる手法を利用しています。KPIとOKRの違いKPI(KeyPerfomanceIndicator:重要業績評価指標)は多くの企業で目標設定と進捗管理に使われています。一般にOKRはボトムアップ型・KPIはトップダウン型の目標設定・進捗管理ツールとして認識されており、KPIではなく、OKRを導入する最大のメリットは生産性の向上にあると言われています。この点を踏まえ、両者の違いを分野ごとに整理したのが以下の表になります。参考:BizHintチーム組織開発OKRまず特筆すべき点は、目標達成率です。多くの目標設定が達成できたか否かという二軸で考えることが殆どであり、”どれだけ達成したか”という尺度で達成率を測ることはあまりないようにも感じられます。OKRの場合、目標設定(Objective)の段階で”簡単には達成できないもの”を目標の指標とし、目標に対してどれだけのアプローチをすることができたのかが重視されます。続いて目標の使用単位と共有範囲にフォーカスします。KPIが1年毎の目標設定になることがほとんどであることに比べて、OKRの場合は3〜4ヶ月という比較的短いスパンでの活動になります。変化の激しい経済動向を考慮すると、1年でも市場は大きく変化する可能性があるため、短いスパンでの目標設定はより柔軟な対応を可能にすることができると考えられます。また、目標を共有する範囲もOKRのほうが広く設定されており、どの社員が何をやっているかがわかるようになっています。これは、誰が何をやっているか分かるようにすることで、部署ごとの透明性を高めると同時に、「あいつ何もやってないじゃん」のような負の雰囲気の抑制にも繋がります。そして、OKRとKPIが使用される目的は両社の間で根本的に異なっております。KPIの目標設定・達成度が業績評価の指標になっている一方で、OKRは生産性の向上にフォーカスしています。KPIが導入されている企業で目標を達成出来なかった場合、マイナスの評価をつけられることは想像に難くありません。その反面、OKRにおいては、課題に対して”どのようにアプローチをしたのか”・”どのように考えたのか”その取組の指標として使用されるだけなので、社員はより高い目標を設定し意欲的に取り組む(=生産性の向上)ことが可能となります。これらの点を踏まえると、トップダウン型のKPIよりもボトムアップ型のOKRを重視することにも頷けるかと思います。企業に属すると必ず待ち受ける”目標管理”約2ヶ月に渡る長い大学の夏休み(春休み)を特に目標もなくダラダラと過ごしてしまった経験は誰しも経験したことがあるのではないでしょうか。一方で、長期休暇の目標を立てたはいいが計画倒れになってしまったり、目標が変わったことで途中までしか達成できなかったということもあるでしょう。つまり、目標設定と進捗管理が重要となります。目標・進捗管理がない企業はない大学生が目標を立てるか否かも高い自由度のもとで個人に委任されている反面、企業では必ず「目標」と「進捗管理」が設定されています。インターンシップに参加した学生は既に経験したことかと思われますが、企業に属する社員のほとんど全員が、「今何をしていて今後何をする予定なのか」について話をしてくれたことかと思います(もちろん社外秘の場合もありましたが)。少人数で働く企業でも、大人数が働く大手企業であっても皆何かしらの目標を達成するために働いていると考えてもおおよそ間違いではないでしょう。例えば、ある自動車会社を例にしてみると、簡易的には下図のようなものが想像できます。国内シェア2位である自動車会社A目標:2018年度の国内シェア1位獲得課題:若者の自動車離れ行動:若者向けの安いが性能の高い自動車を生産する上記は考えられる一例です。もちろん”国内シェア1位”は全社的な目標であり、それぞれの部署では全社目標を更に細分化した目標設定が行われているでしょう。繰り返しになりますが、社員はそれぞれが属する目標を達成するために働くこととなります。アルバイトでは目標設定は絶対ではない同じ”働く”という行為であっても、アルバイトでは目標設定と進捗管理が要求されることは滅多にないかと思われます。もちろん企業理念やアルバイトに求めるものを面接や研修で教えてもらうことはあるかと思います。一方で、自分の属する店舗の売上増加のために本気で考えて働いている人は少数ではないでしょうか。考えると言っても、何万円稼ぐにはこれだけシフトに入らなければならないといった程度の事ではないでしょうか。就活にOKRを設定するとどうなる?先程、知らず知らずの内にOKRを利用している人が多いとしましたが、反対に正しいOKRを使用している割合は非常に低いように感じられます。就職活動で重要になってくる”目標設定と進捗管理”、正しい目標設定を行わないことで後々後悔をしないようにしましょう。正しいOKRとは?では、正しいOKRとはどのようなものでしょうか。就職活動に当てはめながら考察していきます。【間違ったOKR】▶目標(O):第一志望から内定を貰う▶現状:金融業界に行きたいけど、他の業界も見て見たい▶︎施策①(KR):OB訪問を行う▶︎施策②(KR):インターンに応募する▶︎施策③(KR):金融以外も調べてみるいかがでしょうか。大方このようなフレームで進めている人が多いかと思われます。第一志望を金融業界に設定しながらも、他の業界も見て見たい。そのためにOB訪問を行い、実際にインターンにも参加しようと試みています。では、このOKRのどのような点が間違っているのでしょうか。①定量化をしていない→例えばOB訪問を行うにしても、具体的にはいつまでに何件行う予定なのか、どの業界に何件行く予定なのかなど具体的な数値目標を入れなければなりません。同様に、「インターンに参加する」・「金融業界以外も調べてみる」もより具体的な目標に落とし込む必要があります。気をつけなければならないのは、数値を設定する際は簡単には達成できない数値を設定しなければならない点です。また、定量化するもう一つのメリットとしては、進捗管理が簡単に行うことができる点です。当たり前ですが、目標は設定するだけでなく、達成することが重要になるので、進捗管理は大きな指標になります。②目標達成期間(O)が長すぎる→OKRを設定する上で目標達成までの期間は重要です。上記の例の場合、”第一志望をもらう”までの期間は(企業によっても異なりますが)大凡半年後くらいでしょう。OKRの場合、目標設定は柔軟性を持たせるためにも3〜4ヶ月周期で行います。以上を踏まえてもう一度OKRを設定します。【正しいOKR】▶︎最終目標(O):志望する企業に入社する▶︎目標(O):12月までに志望する業界を決定する▶︎現状:金融業界に行きたいけど、他の業界も見て見たい▶︎施策①(KR):月に最低3回OB訪問を行い知見を広げる(金融は最低2社行く)▶︎施策②(KR):12月までに金融は最低3社、その他は2社ほどインターンに参加する▶︎施策③(KR):Unistyleの記事を2日に1回は読んで、業界研究を行ういかがでしょうか。より定量的な目標設定を行うことで、するべき行動がより明確になったように思われます。大切なのことは、100%達成することではなく、目標に対して60〜70%程でいいのでどれだけ最終目標にアプローチすることができたのかになります。目標設定と進捗管理は、仕事でも就活でも大切さは変わらない仕事がデキる人は目標設定・進捗管理が上手いみなさんにとっての仕事ができる社会人の定義はどのようなものでしょうか。「コミュニケーションを取るのが上手な人」や「人を巻き込む力が強い人」など多々あるでしょう。しかし一度考えていただきたいのが、仕事を行う前には必ず共通して目標設定を行なっているという点です。コミュニケーションを取るのも人を巻き込んで仕事をするのも決まった目標を達成するための手段に過ぎないという点です。目標設定が不安定だとその後にどのような良い取り組みをしたとしても納得のいく結果を得ることは難しいでしょう。この点を踏まえると、”仕事ができる=目標設定・進捗管理が上手い”と考えることもできなくはないでしょうか。最後にいかがでしたでしょうか。OKRを用いた正しい目標設定と進捗管理の方法を掴むことができたことかと思われます。GoogleやFacebookなどの俗に言うイケてる企業で利用されている反面、多くの学生もOKRを知らず知らずのうちに使用していたことでしょう。正しい目標設定と進捗管理をすることで就活に対する漠然とした不安もなくなることかと思います。就活における目標設定に関する記事も併せてご確認ください。参考:就職活動における目標設定のススメ|社会人で後悔しないための考え方:達成計画の概要 10,075 views
東京海上日動・メガバンク社員が語る「金融業界が理系人材を欲しがる理由」 東京海上日動・メガバンク社員が語る「金融業界が理系人材を欲しがる理由」 はじめまして。現在、理系学部卒として金融業界の東京海上日動やメガバンク3行を見ている17卒の就活生です。一部の理系学生は参加されたかも知れませんが、このような企業では理系の学部生、大学院生を対象にした「理系セミナー」というものが開催されていました。私も実際にこのセミナーに参加し、現場で活躍している理系社員や人事担当の方から、「理系のどのような強みが金融業界で発揮できるのか、そしてどのような働き方が出来るのか」についての話を深く聞くことが出来ました。このセミナーを通して金融業界の志望度が上がったので、実際に社員から聞いた話についてまとめてみました。金融に興味がある、また金融に今まで興味がなかった理系学生もぜひこの記事を参考にしていただけたらと思います。理系の素養が活きるのはアクチュアリーやクオンツだけではない理系学生が研究や勉強を通して培った数理能力などを活かせる職種として、クオンツやアクチュアリー、そしてモデル開発やトレーダーなどが有名です。この背景としては、金融業界におけるテクノロジーの高度化が原因として挙げられるようです。その具体例の一つとして、損保のビジネスではグローバル化やITの進化による「リスクの複雑さ」を処理するために、より定量的に物事を捉えられるような人材が必要であるとのことです。実際に、いわゆる理系専門職といわれる「アクチュアリー」や「クオンツ」などの職業は、数理系を専攻した大学院生が内定者の多くを占めるとも言われております。しかし、理系学生の強みはこのような専門職だけではなく、中小・大企業営業などの「文系がやるイメージ」がある仕事でも活きてくるようです。実際の営業においては、まずお客様の財務状況の分析や役員からのヒアリングを通して「お客様を知る」ことから始めます。そして、実際に得た情報からお客様が抱えるような「問題点やニーズの洗い出し」を行い、そこから導き出した仮説をもとに「事業戦略の立案」を行うのです。そして、専門的知識がないような人でも理解できるような提案方法を考え、お客様にその内容を伝えることが一連の流れとなっております。このプロセスは、実は理系学生が行う研究と非常に似ているところがあります。「お客様を知る」という行動は、研究で行う「文献調査」や「情報収集」などの作業に該当し、また「問題点やニーズの洗い出し」は「得た知識を整理しそこから問題提起を行う」ことに一致しているでしょう。そして、実際の仕事ではその後に「事業戦略の立案」を行いますが、これは実験における「仮説に対する検証を行い、その結果から導き出される結論をまとめる」ステップと同じです。そして最後には、専門知識がない人でも理解できるように「プレゼンテーション」を行うのです。このように、非常に類似性が高いことが分かるのではないでしょうか?実際に緑メガバンクの若手社員は、「学校時代の研究で身につけた結論を導く能力は、現場での営業でも役に立った」とおっしゃっていました。金融業界において理系の社員は未だに少ないので、自分の希望する部署に異動できる可能性が高い金融業界の仕事は多岐に渡るのですが、そのうちの営業職を含む多くの職種が「数字」に対するセンスや「分析」を丁寧に行えるような素質が求められます。しかし、未だに金融業界で活躍する理系社員の数は、文系出身の社員と比べて圧倒的に少ないのが現状です。よって、文系学生に比べると、理系学生は培ってきた「数理能力」などや「分析力」の強みを存分に活かせることが出来るでしょう。これに加えて、特筆できる理系がSMBCや東京海上などの大手金融で働く上でのメリットは、「希望する専門性の高い部署に異動できる、もしくは初期配属される可能性が高い」とのことです。実際に私が参加した社員座談会などでは、多くの理系社員から「理系は人数が少ないので、希望した職種に就けることが多い」という話を聞けました。これは、金融業界ではしばしば議論にあがる「配属リスク」の観点から考えると、非常に重要なメリットだと思われます。さいごに正直な話、私も今回紹介したような話を聞く前は、金融業界に対して「つまらない営業や事務作業をずっとやらされるのではないか」と思っており、それが理由でこの業界を第一志望にすることを少しためらっていました。しかし、参加した理系セミナーや、現場で活躍する理系出身の魅力ある社員を知ることで、大きく業界における仕事の印象が変わり、志望度が上がりました。この記事を読んでいただいた理系学生も、ぜひ「自分の強みが活きるようなフィールド」として金融業界を選択肢の一つとして考えてみたらどうでしょうか?photobyQuinnDombrowski 28,899 views

現在ES掲載数

87,308

すべて見れる

読み込み中...

上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録