PEファンドへの転職を狙え　―転職実績から流入経路を探る―

新卒就活の先を見据える、unistyle転職シリーズ。
これまでの転職コラムでは、学生に人気の高い4つの業界をピックアップしたうえで、「人気企業をファーストキャリアに選んだ方々が、そこからどのような転職ルートをたどるか」というポイントを考察してきました。

 
これらを踏まえたうえで、今回より複数回では「転職を経てエリートポストにたどり着いた方々が、それ以前にどのような企業に勤めていたか」という視点にスイッチし、転職キャリアについて考察します。
 
すなわち、これまでのコラムが「ある企業からの転職」＝「人材の流出経路」をテーマにしていたのに対し、これから複数回では「ある企業への転職」＝「人材の流入経路」について考えていくことになります。

「転職」シリーズ第5回、今回のテーマはPEファンド（Private Equity Fund）。
 
PEファンドの多くは、基本的に新卒採用を行っていません。
そのため就活生には馴染みのない業界である一方、最優秀層の学生の皆様にとっては、将来的な転職先候補のひとつとして非常に魅力的に映るであろう業界です。
 
本記事では「そもそもファンドとは何か」等の基礎知識から確認しつつ、「将来的にPEファンドに転職したい場合、新卒就活ではどの業界／企業を選ぶべきか」という論点までカバーします。

転職データのリサーチ

unistyleでは「人気企業に新卒入社したあとに転職して辿り着くエリートキャリア」を考えるため、
 
・PEファンド（プライベート・エクイティ・ファンド）
・VC（ベンチャーキャピタル）
・戦略コンサル
・ベンチャー企業の創業者、役員
 
以上4つの集団の現職者に対象を限定し、これに該当するビジネスエリート計1302名のキャリアをリサーチすることで「一流転職市場のリアル」に迫りました。
（なお、全ての情報は各社有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです）

PEファンドとは何か

なかなか学生には縁がないエリート業界、「PEファンド」。
新卒就活生の間で話題に上がることはありませんが、unistyleを利用する皆さんのような学生にとって、非常に魅力的に映るであろうキャリアのひとつです。
 
まず、業界全体を簡単に理解しておきましょう。
 
【”ファンド”の定義と分類】
 
PEファンド（Private Equity Fund）とは何か。
それ以前に、そもそも「ファンド」とは何か。
これらの問いにクリアに回答できる学生はあまり多くないように推察します。
 
広義の「ファンド」とは、「投資家から資金を集め、それを運用するスキーム」としてシンプルに定義できます。
 
そしてファンドは、その投資の対象によっていくつかに分類できます。
経済産業省の討議資料による分類をベースに、代表的なものを以下にまとめました。

　　※経済産業省「経済成長に向けたファンドの役割と発展について」に基づいて作成

ひとくちに「ファンド」と言っても、その投資対象や投資手法は様々だということが分かるでしょう。
 
なお、本記事ではそれぞれの転職傾向の違いから、VC（ベンチャーキャピタル：ベンチャー投資に特化したファンド）をPEファンドから意図的に区別して考察します。
つまり、本シリーズでの「PEファンド」とは、表中における「バイアウトファンド」及び「再生ファンド」のことを指しており、VCは含まれていません。

PEファンドの定義と魅力

本記事テーマである「PEファンド」は、表中の通り「非上場株式に投資するファンド」として定義されます。
「未上場ベンチャー企業や上場廃止企業の株式を取得したのち、その企業価値を高めてから株式を売却してキャピタルゲイン*を得る」というビジネスモデルとして理解しておきましょう。
 
*キャピタルゲイン＝資産価値の上昇によって得られる利益のこと。ここでは特に、「株式取得時の株価」と「売却時の株価」の差額を指す。
（例）A社の株式を100円で取得したのち、経営参画を通じてA社の企業価値＝株価を上昇させ、120円で株式を売却した。このとき、120-100=20円のキャピタルゲインを得る。

キャリアとしてのPEファンドの魅力のひとつに、投資先企業の経営に参画できる点が挙げられるでしょう（いわゆるハンズオン手法）。
単なる資金供給にとどまらず、大口株主として投資先企業の意思決定に関与する、ファンドメンバーを取締役として派遣してマネジメントを握る等、企業の経営に深く入り込むことで企業価値の最大化を狙います。
 
したがって、PEファンドの業務は単なる投資決定に終始せず、「様々な業界の企業に入り込み、実際に経営の舵取りを担うことで業績改善を果たす」ことまでが求められます。
このポイントはいわゆる投資信託などとは一線を画する点であり、また他業界で経験を積んだエリートたちがPEファンドへの転職を志す理由のひとつだと考えられます。

 PEファンドによる投資案件の具体例

実際の案件例として、ここではPEファンド・アドバンテッジパートナーズによる株式会社コメダへの投資案件を見てみましょう。
 
皆さんご存知、名古屋発の喫茶店チェーン「コメダ珈琲店」を展開する株式会社コメダは、2008年にアドバンテッジパートナーズからの投資を受けていました。
 
アドバンテッジパートナーズのレポートによると、同社は投資実行後に
・新社長の招聘を含む組織体制の刷新
・ブランド価値向上のためのマーケティング施策の実施
・新規出店戦略の立案と出店基準の策定
・M&A戦略策定〈ex.〉パン納入元企業の100%子会社化
などを敢行し、売上高（投資前の2倍強にまで拡大）や店舗数（318店から500店弱へと拡大）の増加を通じて企業価値の向上を実現したようです。
 

このように、PEファンドではあくまでキャピタルゲインに最終目的をおきつつも、投資先企業のトップマネジメントとして重要な意思決定に関わることができます。
この点において、極めて魅力度の高い選択肢であると言えるでしょう。

PEファンドへの流入経路

とはいえ、PEファンドは基本的に新卒採用を行っておらず、すでに他企業で経験を積んだ転職者にのみ門戸を開いているのが実状です。
それでは、将来的にPEファンドへの転職を望むとき、それまでにどんなキャリアを積んでおくべきでしょうか。
 
以下では、unistyleがリサーチした現職PEファンドメンバーの経歴をまとめ、そこから「PEファンドに転職する際に求められるキャリア」を明らかにします。

PEファンドメンバーの出身業界

 まずは、PEファンドメンバーの経歴を「業界」単位で分析してみましょう。
以下、業界ごとの出身者数をランキング形式にまとめました。

業界別でみると外資系投資銀行が頭ひとつ抜けてトップ、日系都市銀行*と戦略コンサルがそれに続く構図になりました。
とりわけ外資系投資銀行は計55名を輩出しており、今回リサーチした現職ファンドメンバーの約3人に1人が外資系投資銀行での業務経験を持つことが判明しました。
 
*日系都市銀行＝メガバンク及びその母体となった旧銀行を指す。
 
以下、この数字から読み取れるポイントを3点挙げます。 

〈ポイント①〉ファンドへの転職は「銀行」が強い 

外資系投資銀行、日系都市銀行がそれぞれ上位を占めていることから、「銀行での業務経験は、ファンドへの転職を見据えるうえで強みになる」という仮説が立ちます。
 
外資系投資銀行にて資金調達やM&A案件に奔走してきた人材が、PEファンドの業務に対しても高い親和性を持つことは比較的イメージしやすいでしょう。
一方、メガバンクでの融資業務も「資金需要とカネの動きを掴む」という点で重要な学びを得られるフィールドであると考えられます。

 〈ポイント②〉戦略コンサルはオールラウンドな転職力を持つ

前回の転職コラムにて、戦略コンサルのアルムナイが様々な業界で活躍していることをお伝えしました。
上記のデータでも相当のボリュームを持っていることから分かるように、彼らにとってはPEファンドもまたメジャーな転職先候補のひとつに数えられるようです。

〈ポイント③〉総合商社人材は評価されにくい？

現在、就職人気ランキング上位を独占する総合商社。
しかし、上記ランキングでは上位3業界に大きく水を開けられる結果となっています。
以前よりunistyleでお伝えしてきた通り、「総合商社人材は、転職市場においては評価されにくい」という仮説をサポートする結果だと言えるでしょう。

PEファンドメンバーの出身企業

では、次にPEファンドへの流入経路を「企業」単位で分析してみましょう。

前項の業界単位での分析とはまた異なる示唆が得られます。
ポイントを4つ挙げます。  

〈ポイント①〉マッキンゼーの人材力は突出している

業界単位では外資系投資銀行が輩出人数トップになったものの、企業単位で最多となったのはマッキンゼー・アンド・カンパニーでした。
優秀な人材が集う戦略コンサル業界においても、やはりマッキンゼーは頭一つ抜けているのが実態のようです。

 〈ポイント②〉総合商社のなかでも、三菱商事は異質である

総合商社出身者が少ないPEファンド業界において、三菱商事だけはマッキンゼー、ゴールドマン・サックスに次ぐ3番目のポジションを占めています。
前述の通り、総合商社5社の合計PEメンバー輩出人数は16人、このうち11名を三菱商事OBが占めている（同グループである丸の内キャピタルは除く）という事実に注目しましょう。
ここ最近、三菱商事・伊藤忠商事・三井物産の3社を純利益ベースで比較する議論が再燃していますが、ことファンドへの転職においては三菱商事が別格の地位を占めているようです。

〈ポイント③〉かつてのエリート銀行員がファンドに流入している

バブル崩壊後に経営破綻に追い込まれたかつてのエリート銀行＝日本興業銀行（現・みずほFG）、日本長期信用銀行（現・新生銀行）の出身者数も目を引きます。
80〜90年代、銀行こそがエリートキャリアの代名詞だった時代に新卒入行した最優秀層が、現在ではPEファンドに移って活躍していると考えられます。
一方、メガバンク統合後に新卒入行し、その後にPEファンドに転じた層は極めて少ないとも言えるでしょう。

〈ポイント④〉外銀のなかでもゴールドマン・サックスが突出している

マッキンゼーに次いでファンド転職者が多いゴールドマン・サックス（GS）も、やはり転職市場においては一線を画するポジションにあると言えるでしょう。
戦略コンサル業界のなかでも優位性を持つマッキンゼーと同様、GSも業界トップの人材力を備えているという仮説が立ちます。
なお、シティグループなど他の米系・欧州系投資銀行も一定数のファンドメンバーを輩出しており、やはり業界全体としてPEファンド転職への親和性は高いようです。

 最後に

以下、本記事のサマリーをまとめておきます。
 
①PEファンドは投資先企業の経営に深く関与する
PEファンドのメンバーは、キャピタルゲインの最大化を最終目標にしながら、社外取締役等のポストから投資先企業の経営に参画できる。

②銀行業務の経験はファンド転職に活きる
現職ファンドメンバーには外資系投資銀行の出身者が多く、次いで日系都市銀行の出身者も多い。但し、後者のうち大半はメガバンクではなく、統合前の旧銀行に入行した層である。

③PEファンドに行くなら：McKinsey、GS、三菱商事
マッキンゼー・アンド・カンパニー、ゴールドマン・サックス、三菱商事の各社は、優秀な人材が集う各業界のなかでも突出した人材輩出力を誇る。
  
PEファンドは新卒入社を受け入れておらず、それゆえ学生には馴染みの薄い業界です。
しかし、いまや新卒入社後の転職が一般的な選択肢になりつつあること、そして、業務内容が極めて魅力的であることから、将来的なキャリア候補として検討しておくべきでしょう。
 

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