東京海上日動・メガバンク社員が語る「金融業界が理系人材を欲しがる理由」

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最終更新日:2023年10月27日

記事公開日:2016年4月5日

東京海上日動・メガバンク社員が語る「金融業界が理系人材を欲しがる理由」

はじめまして。
現在、理系学部卒として金融業界の東京海上日動やメガバンク3行を見ている17卒の就活生です。

一部の理系学生は参加されたかも知れませんが、このような企業では理系の学部生、大学院生を対象にした「理系セミナー」というものが開催されていました。私も実際にこのセミナーに参加し、現場で活躍している理系社員や人事担当の方から、「理系のどのような強みが金融業界で発揮できるのか、そしてどのような働き方が出来るのか」についての話を深く聞くことが出来ました。

このセミナーを通して金融業界の志望度が上がったので、実際に社員から聞いた話についてまとめてみました。金融に興味がある、また金融に今まで興味がなかった理系学生もぜひこの記事を参考にしていただけたらと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

理系の素養が活きるのはアクチュアリーやクオンツだけではない

理系学生が研究や勉強を通して培った数理能力などを活かせる職種として、クオンツやアクチュアリー、そしてモデル開発やトレーダーなどが有名です。この背景としては、金融業界におけるテクノロジーの高度化が原因として挙げられるようです。その具体例の一つとして、損保のビジネスではグローバル化やITの進化による「リスクの複雑さ」を処理するために、より定量的に物事を捉えられるような人材が必要であるとのことです。

実際に、いわゆる理系専門職といわれる「アクチュアリー」や「クオンツ」などの職業は、数理系を専攻した大学院生が内定者の多くを占めるとも言われております。しかし、理系学生の強みはこのような専門職だけではなく、中小・大企業営業などの「文系がやるイメージ」がある仕事でも活きてくるようです。

実際の営業においては、まずお客様の財務状況の分析や役員からのヒアリングを通して「お客様を知る」ことから始めます。そして、実際に得た情報からお客様が抱えるような「問題点やニーズの洗い出し」を行い、そこから導き出した仮説をもとに「事業戦略の立案」を行うのです。そして、専門的知識がないような人でも理解できるような提案方法を考え、お客様にその内容を伝えることが一連の流れとなっております。

このプロセスは、実は理系学生が行う研究と非常に似ているところがあります。

「お客様を知る」という行動は、研究で行う「文献調査」や「情報収集」などの作業に該当し、また「問題点やニーズの洗い出し」は「得た知識を整理しそこから問題提起を行う」ことに一致しているでしょう。そして、実際の仕事ではその後に「事業戦略の立案」を行いますが、これは実験における「仮説に対する検証を行い、その結果から導き出される結論をまとめる」ステップと同じです。そして最後には、専門知識がない人でも理解できるように「プレゼンテーション」を行うのです。

このように、非常に類似性が高いことが分かるのではないでしょうか?実際に緑メガバンクの若手社員は、「学校時代の研究で身につけた結論を導く能力は、現場での営業でも役に立った」とおっしゃっていました。

金融業界において理系の社員は未だに少ないので、自分の希望する部署に異動できる可能性が高い

金融業界の仕事は多岐に渡るのですが、そのうちの営業職を含む多くの職種が「数字」に対するセンスや「分析」を丁寧に行えるような素質が求められます。しかし、未だに金融業界で活躍する理系社員の数は、文系出身の社員と比べて圧倒的に少ないのが現状です。よって、文系学生に比べると、理系学生は培ってきた「数理能力」などや「分析力」の強みを存分に活かせることが出来るでしょう。

これに加えて、特筆できる理系がSMBCや東京海上などの大手金融で働く上でのメリットは、「希望する専門性の高い部署に異動できる、もしくは初期配属される可能性が高い」とのことです。

実際に私が参加した社員座談会などでは、多くの理系社員から「理系は人数が少ないので、希望した職種に就けることが多い」という話を聞けました。これは、金融業界ではしばしば議論にあがる「配属リスク」の観点から考えると、非常に重要なメリットだと思われます。

さいごに

正直な話、私も今回紹介したような話を聞く前は、金融業界に対して「つまらない営業や事務作業をずっとやらされるのではないか」と思っており、それが理由でこの業界を第一志望にすることを少しためらっていました。しかし、参加した理系セミナーや、現場で活躍する理系出身の魅力ある社員を知ることで、大きく業界における仕事の印象が変わり、志望度が上がりました。

この記事を読んでいただいた理系学生も、ぜひ「自分の強みが活きるようなフィールド」として金融業界を選択肢の一つとして考えてみたらどうでしょうか?

企業研究

photo by Quinn Dombrowski

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本記事では、4月にエントリーを締め切る本選考情報をご紹介します。各社のエントリーページにも直接アクセス可能ですので、スケジュール管理や内定獲得に向けた準備にぜひご活用ください。注記※本記事では、学生にとってわかりやすいよう広義の「本選考」表記を使用しています。(産学協議会が定める区分とは異なる場合があります)※内容には十分配慮していますが、正確な情報は各企業の公式サイトやマイページなどの一次情報を必ずご確認ください。4月に本選考のエントリー締切を迎える企業※締切日順に掲載締切日一覧(目次)4月1日全国共済農業協同組合連合会(JA共済連)パナソニック(Panasonic)東海旅客鉄道(JR東海)マツダ4月2日日本放送協会(NHK)日本郵政グループ西日本旅客鉄道(JR西日本)コスモエネルギーグループ豊田通商4月3日商船三井JR東日本企画(jeki、ジェイアール東日本企画)日本製鉄(旧新日鐵住金)西日本鉄道AIGグループ(アメリカンインターナショナルグループ)4月5日ヤクルト本社JETRO(日本貿易振興機構)北陸電力三菱UFJ信託銀行京セラ西日本鉄道東海旅客鉄道(JR東海)日本銀行4月6日読売広告社博報堂プロダクツシグマクシス(SIGMAXYZ)農林中央金庫ベネッセコーポレーション(Benesse)横浜銀行トヨタ自動車(TOYOTA)栗田工業パナソニック(Panasonic)4月7日博報堂プロダクツ双日りそなグループ4月8日ADKホールディングス(ADK)アクセンチュア4月9日国際協力銀行(JBIC)伊藤忠商事三菱地所三菱電機4月10日森永乳業博報堂プロダクツ日本製紙大東建託京浜急行電鉄(京急電鉄、京急)国際協力機構(JICA)4月12日クラレDMG森精機ユニ・チャーム(ユニチャーム)キヤノン(Canon)北海道電力4月13日TOPPAN博報堂プロダクツTOPPAN九州電力長瀬産業野村證券損害保険ジャパン(損保ジャパン、旧損保ジャパン日本興亜)4月14日オリエンタルランド川崎汽船4月15日博報堂プロダクツトヨタ自動車(TOYOTA)東京地下鉄(東京メトロ)三菱UFJモルガン・スタンレー証券アビームコンサルティング京浜急行電鉄(京急電鉄、京急)4月16日三菱商事AGC4月17日三井不動産東日本旅客鉄道(JR東日本)NTTドコモソリューションズ(旧NTTコムウェア)IHI日本郵政グループ4月19日キーエンス積水化学工業西日本旅客鉄道(JR西日本)西日本電信電話(NTT西日本)東京電力4月20日博報堂プロダクツ双日東レ協和キリン(旧協和発酵キリン)デンソー(DENSO)4月22日博報堂プロダクツ京浜急行電鉄(京急電鉄、京急)4月26日東京建物TOTO4月27日三井住友海上火災保険(あいおいニッセイ同和損害保険と合併予定)日本アイ・ビー・エム(日本IBM)4月28日日本郵政グループ4月29日伊藤忠丸紅住商テクノスチール(旧伊藤忠丸紅テクノスチール)【エントリーはこちらから】4月までの締め切り企業一覧本記事を読む前に以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能です。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。情報の精度には最大限注意しておりますが、社会情勢や企業方針の変化により、募集内容やスケジュールに変更が生じている可能性があります。本記事に記載の情報は公開時点のものであり、必ず企業の採用HPやマイページ等の公式情報をご確認の上、最新情報をもとに行動いただきますようお願いいたします。全国共済農業協同組合連合会(JA共済連)【全国本部(全国域総合職コース)】2027新卒採用■応募締切2026/4/1■応募資格以下の条件をいずれも満たす者。・JA共済連の現役職員と親子関係または兄弟姉妹の関係に該当しない・原則として令和9年3月に四年制大学卒業見込みまたは大学院修了見込みである■エントリー受付期間全国域総合職コース:2026年1月21日(水)~4月1日(水)本選考へのエントリーはこちら全国共済農業協同組合連合会(JA共済連)志望者向けLINEオープンチャットはこちら全国共済農業協同組合連合会(JA共済連)の企業研究ページはこちらパナソニック(Panasonic)【事務系】6月度選考会■応募締切2026/4/1■募集対象2027年3月~2027年9月までに国内外問わず4年制大学及び大学院を卒業(修了)見込みの方※既卒の方も新卒採用への応募は可能です。本選考へのエントリーはこちらパナソニック(Panasonic)志望者向けLINEオープンチャットはこちらパナソニック(Panasonic)の企業研究ページはこちら東海旅客鉄道(JR東海)【プロフェッショナル職運輸系統】本選考1次締切※3/1(日)受付開始■応募締切2026/4/1■応募資格2026年度(2026年4月~2027年3月)に4年制大学卒業見込み、大学院修了見込み、または高等専門学校専攻科卒業見込みの方もしくは、2023年4月から2026年3月までに4年制大学、大学院、高等専門学校専攻科を卒業・修了された方本選考へのエントリーはこちら東海旅客鉄道(JR東海)志望者向けLINEオープンチャットはこちら東海旅客鉄道(JR東海)の企業研究ページはこちらマツダ【技術系(自由応募)】2027年度新卒採用■応募締切2026/4/1■応募締切:2026年4月1日(水)23:59※応募締切後、順次合否通知を行います。本選考へのエントリーはこちらマツダ志望者向けLINEオープンチャットはこちらマツダの企業研究ページはこちら日本放送協会(NHK)2027年度定期採用■応募締切2026/4/2■応募資格次の2つのいずれかに該当する方。①2026年4月から2027年3月の間に大学等を卒業・修了見込みの方。大学等とは、大学院・4年制大学・短期大学(修業年限2年以上)・高等専門学校(専攻科含む)および専修学校専門課程(修業年限2年以上)をいう。②①以外の方で、2027年4月1日の時点で30歳未満の方。学歴は問いません。※在学中の方は、2027年3月までの卒業・修了が条件です。※①②いずれも、採用は原則として2027年4月1日になります。■申し込み締め切り2026年4月2日(木)午後2時本選考へのエントリーはこちら日本放送協会(NHK)志望者向けLINEオープンチャットはこちら日本放送協会(NHK)の企業研究ページはこちら日本郵政グループ【日本郵便(地域基幹職)】本選考第1回締切■応募締切2026/4/2■応募資格2023年4月から2027年3月までに大学院・大学・短大・高専・専門学校(専門課程)を修了・卒業(見込み)の方本選考へのエントリーはこちら日本郵政グループ志望者向けLINEオープンチャットはこちら日本郵政グループの企業研究ページはこちら日本郵政グループ【総合職(日本郵政/ゆうちょ銀行/かんぽ生命)】本選考第2回締切■応募締切2026/4/2■応募資格2023年4月から2027年3月までに大学院・大学を修了・卒業(見込み)の方・独立行政法人大学改革支援・学位授与機構が認定した省庁大学校(※)の卒業のみ、通常の大学院・大学の修了・卒業と同様に扱われます。・短大専攻科・高専専攻科を修了し、学位を取得した場合は、大学卒業と同様に扱われます。※防衛大学校、防衛医科大学校、水産大学校、海上保安大学校、気象大学校、職業能力開発総合大学校、国立看護大学校■応募締切<エントリーシート・履歴書(自己PR)提出締切>第1回締切:2026年3月6日(金)正午第2回締切:2026年4月2日(木)正午第3回締切:2026年4月30日(木)正午本選考へのエントリーはこちら日本郵政グループ志望者向けLINEオープンチャットはこちら日本郵政グループの企業研究ページはこちら西日本旅客鉄道(JR西日本)【プロフェッショナル職採用】本選考第1回/第2回締切■応募締切2026/4/2■応募資格<新卒の方>2026年4月から2027年3月までに大学を卒業見込みの方(大学院修了見込みの方を含む)、高等専門学校を卒業見込みの方、短期大学を卒業見込みの方、専修学校の専門課程で「専門士」または「高度専門士」を取得見込みの方■応募締切第1回締切:3月8日(日)、第2回締切:4月2日(木)本選考へのエントリーはこちら西日本旅客鉄道(JR西日本)志望者向けLINEオープンチャットはこちら西日本旅客鉄道(JR西日本)の企業研究ページはこちらコスモエネルギーグループ【事務/技術オープン、技術プロコース】2027年度新卒選考■応募締切2026/4/2■応募資格・2024年4月~2027年3月に四年制大学・大学院を卒業・修了済みもしくは見込みの方■応募締切<事務/技術オープン、技術プロコース書類選考締切>★エントリーシート提出期限:4月2日(木)AM9:00★適性検査2種受検期限:4月2日(木)PM12:00(正午)※事務プロを除く職種/コースは上記期日以降も書類は受け付けておりますが、その後の選考時期が後ろ倒しとなります。※エントリーシートと適性検査2種の締め切り時間が異なりますのでご注意ください。本選考へのエントリーはこちらコスモエネルギーグループ志望者向けLINEオープンチャットはこちらコスモエネルギーグループの企業研究ページはこちら豊田通商【グローバル職】新卒採用選考二次本エントリー■応募締切2026/4/2■応募資格・2027年4月1日に入社可能な方・2027年3月末までに四年制大学(六年制学部を含む)または大学院を卒業・修了予定の方(学部・学科不問)・入社時に、豊田通商の役員・職員の子女ではないこと・入社時に、最終学歴からの職歴が2年未満の方本選考へのエントリーはこちら豊田通商志望者向けLINEオープンチャットはこちら豊田通商の企業研究ページはこちら商船三井商船三井【陸上職(事務系)】2027年度新卒採用第一次/二次募集■応募締切2026/4/3■応募資格・2027年3月までに4年制大学もしくは大学院卒業(見込み)の方・これまでに正社員として就業経験のない方・商船三井役職員の子女・兄弟姉妹の関係に当たらない方・日本国籍または商船三井における就労が可能な在留資格を有する方(入社までに取得見込みの方を含む)//募集学科//全学部全学科(文系・理系問わず)本選考へのエントリーはこちら商船三井志望者向けLINEオープンチャットはこちら商船三井の企業研究ページはこちらJR東日本企画(jeki、ジェイアール東日本企画)【アートディレクター職】2027年度新卒採用■応募締切2026/4/3■応募資格2026年4月~2027年3月までに美術系大学、美術系学部等卒業見込みの大学生、大学院生および2024年3月以降に国内、海外の美術系大学及び大学院、美術系学部等を卒業した方※卒業後3年以内かつ2027年4月1日に入社が可能な方でしたら、現在他社で就労している方の応募も可能です。■エントリー締切2026年4月3日(金)13:00送信完了(消印有効)本選考へのエントリーはこちらJR東日本企画(jeki、ジェイアール東日本企画)【総合職】2027年度新卒採用一次締切■応募締切2026/4/3■応募資格2026年4月~2027年3月までに国内、海外の大学・大学院卒業、卒業見込みの方、および2024年3月以降に国内、海外の大学・大学院を卒業した方※学部・学科不問※卒業後3年以内かつ2027年4月1日に入社が可能な方でしたら、現在他社で就労している方の応募も可能です。■エントリー締切一次締切:2026年4月3日(金)13:00送信完了まで二次締切:2026年6月2日(火)13:00送信完了まで本選考へのエントリーはこちら日本製鉄(旧新日鐵住金)【グローバル職(事務系)】2027新卒採用第回5〆切■応募締切2026/4/3本選考へのエントリーはこちら日本製鉄(旧新日鐵住金)志望者向けLINEオープンチャットはこちら日本製鉄(旧新日鐵住金)の企業研究ページはこちら西日本鉄道【地域マーケット・事務系総合職/技術系総合職】本選考■応募締切2026/4/3■応募資格<事務系総合職>2024年3月から2027年3月までに大学(院)を卒業(修了)・卒業見込み(修了見込み)の方※他社での経験がある方もご応募いただけます。※コーポレート・地域マーケット部門の技術系総合職および自動車基幹職または鉄道乗務職との併願も可能です。※国際物流部門との併願はできません。<技術系総合職>2024年3月から2027年3月までに大学(院)を卒業(修了)・卒業見込み(修了見込み)の方※他社での経験がある方もご応募いただけます。※コーポレート・地域マーケット部門の事務系総合職および自動車基幹職または鉄道乗務職との併願も可能です。※国際物流部門との併願はできません。本選考へのエントリーはこちら西日本鉄道志望者向けLINEオープンチャットはこちら西日本鉄道の企業研究ページはこちらAIGグループ(アメリカンインターナショナルグループ)【AIG損保】本選考■応募締切2026/4/3■募集対象2027年9月までに卒業を予定しており、2027年10月までに入社が可能な方本選考へのエントリーはこちらAIGグループ(アメリカンインターナショナルグループ)の企業研究ページはこちらヤクルト本社【一般職】本選考■応募締切2026/4/5■応募資格:短大・専門学校卒以上(文理問わず)本選考へのエントリーはこちらヤクルト本社志望者向けLINEオープンチャットはこちらヤクルト本社の企業研究ページはこちらJETRO(日本貿易振興機構)【総合職】2027年度新卒採用■応募締切2026/4/5■応募条件2027年3月までの間に四年制大学・大学院を卒業・修了する方大学・大学院を卒業後、職務経験が3年以下である方(留意事項)大学・大学院の所在地(国内・海外)や学部・学科・専攻等は不問。大学・大学院に在学中の就業経験は職務経験とみなされません。■求める人物像「世界とつながる。ともに、一歩先へ」をコンセプトとするジェトロのビジョン・ミッション・バリューズを深く理解し、共感する人材一歩先の視点を持ちながら、様々な関係者と業務を遂行できる高いコミュニケーション力を有する人材広い視野を持ち、顧客を第一に考え、現場を大切にできる人材専門性を育みながらも、様々な業務に対して楽しんで取り組める柔軟性、素直さを持つ人材■業務内容日本企業のイノベーション創出および貿易投資促進を目的とした事業や調査・管理業務を行います。■応募締切【第二期】STEP1提出受付期間:3月2日(月)〜4月5日(日)23:59本選考へのエントリーはこちらJETRO(日本貿易振興機構)志望者向けLINEオープンチャットはこちらJETRO(日本貿易振興機構)の企業研究ページはこちら北陸電力【コーポレート&セールス職(事務)】プロフェッショナル職本選考■応募締切2026/4/5■応募締切4月5日(日)12:00まで※3月5日以降は、毎月5日を締切日としますので、お早めにご応募ください本選考へのエントリーはこちら北陸電力志望者向けLINEオープンチャットはこちら北陸電力の企業研究ページはこちら北陸電力【コーポレート&セールス職(事務)】総合職(フロンティア人材を除く)本選考■応募締切2026/4/5■応募締切4月5日(日)12:00まで※3月5日以降は、毎月5日を締切日としますので、お早めにご応募ください本選考へのエントリーはこちら北陸電力志望者向けLINEオープンチャットはこちら北陸電力の企業研究ページはこちら北陸電力北陸電力【技術職/デジタル人材】本選考■応募締切2026/4/5■応募締切4月5日(日)12:00まで※3月5日以降は、毎月5日を締切日としますので、お早めにご応募ください本選考へのエントリーはこちら北陸電力志望者向けLINEオープンチャットはこちら北陸電力の企業研究ページはこちら三菱UFJ信託銀行【オープン(地域特定コース)】本選考■応募締切2026/4/5■応募資格2025年4月から2027年3月までに大学卒業見込み、および大学院修了予定の方※2親等以内の親族が三菱UFJ信託銀行の社員である方は応募できません。本選考へのエントリーはこちら三菱UFJ信託銀行志望者向けLINEオープンチャットはこちら三菱UFJ信託銀行の企業研究ページはこちら京セラ【技術コース(自由応募)】本選考■応募締切2026/4/5■応募資格2027年3月4年制大学卒業及び大学院修了見込みの方および既に卒業した方で入社時30歳以下の方(職歴の有無は問いません)※ただし既卒の方はチャレンジエントリーからご応募ください。本選考へのエントリーはこちら京セラ志望者向けLINEオープンチャットはこちら京セラの企業研究ページはこちら西日本鉄道【地域マーケット部門鉄道乗務職】本選考■応募締切2026/4/5■応募資格2024年3月から2027年3月までに短大・専修学校、高専、大学(院)を卒業(修了)・卒業見込み(修了見込み)の方※他社での経験がある方も応募できます。※コーポレート・地域マーケット部門の事務系総合職および技術系総合職との併願も可能です。※国際物流部門との併願はできません。※コーポレート・地域マーケット部門の自動車基幹職との併願はできません。本選考へのエントリーはこちら西日本鉄道志望者向けLINEオープンチャットはこちら西日本鉄道の企業研究ページはこちら東海旅客鉄道(JR東海)【プロフェッショナル職施設系統】本選考2次締切■応募締切2026/4/5■応募資格2026年度(2026年4月~2027年3月)に4年制大学卒業見込み、大学院修了見込み、または高等専門学校専攻科卒業見込みの方もしくは、2023年4月から2026年3月までに4年制大学、大学院、高等専門学校専攻科を卒業・修了された方本選考へのエントリーはこちら東海旅客鉄道(JR東海)志望者向けLINEオープンチャットはこちら東海旅客鉄道(JR東海)の企業研究ページはこちら日本銀行2027年度採用3次締切■応募締切2026/4/5■応募資格大学または大学院、短期大学、専門学校を2027年3月に卒業・修了が見込まれる方、または2023年4月以降に卒業・修了した方。(注)海外の大学などを卒業・修了見込み等の方は、上記にかかわらず募集対象としています。ただし、採用選考は原則として日本国内で実施します。既卒者の方および卒業・修了が2027年4月以降となる方の入行時期については、個別相談となります。なお、応募される方の国籍に制限はありませんが、通常職場で使用する日本語については、母国語並みのレベルが求められます。本選考へのエントリーはこちら日本銀行志望者向けLINEオープンチャットはこちら日本銀行の企業研究ページはこちら読売広告社2027年度新卒採用第1期■応募締切2026/4/6■応募資格2027年3月までに4年制大学もしくは大学院を卒業・修了、または卒業・修了見込みの方(但し、2027年3月末時点で卒業確定すること)本選考へのエントリーはこちら読売広告社志望者向けLINEオープンチャットはこちら読売広告社の企業研究ページはこちら博報堂プロダクツ【コマースクリエイティブ職】2027年新卒採用■応募締切2026/4/6本選考へのエントリーはこちら博報堂プロダクツ志望者向けLINEオープンチャットはこちら博報堂プロダクツの企業研究ページはこちらシグマクシス(SIGMAXYZ)2027年度新卒採用本選考最終グループ■応募締切2026/4/6■応募資格2027年3月以前に大学、大学院を卒業(予定)の方※本募集は新卒採用を対象としており、正社員としての職務経験をお持ちの方は対象外となります■エントリー締切:4月6日(月)23:59本選考へのエントリーはこちらシグマクシス(SIGMAXYZ)志望者向けLINEオープンチャットはこちらシグマクシス(SIGMAXYZ)の企業研究ページはこちら農林中央金庫【地域限定型職種】本選考一次~二次締切■応募締切2026/4/6■募集対象2027年3月末までに国内・海外の四年制大学を卒業・卒業見込み、または大学院修士課程を修了・修了見込みの方農林中央金庫の現役役員・職員の子女、兄弟姉妹でない方本選考へのエントリーはこちら農林中央金庫志望者向けLINEオープンチャットはこちら農林中央金庫の企業研究ページはこちらベネッセコーポレーション(Benesse)ベネッセコーポレーション(Benesse)2027年新卒採用■応募締切2026/4/6■応募資格2027年3月までに国内外の大学院、大学等を卒業・修了(見込み)の方(既卒可)※既卒の方でも他社での正社員就業経験のない方で、2027年4月に入社可能な方であれば年次を問わず応募が可能です。■応募締切エントリーシート入力・Webテスト受検締切:4月6日(月)昼12:00(正午)※「エントリーシートの提出」と「Webテストの受検」、両方をお済ませください。※Webテストの受検には時間がかかるので、必ず時間に余裕をもってご受検ください。本選考へのエントリーはこちらベネッセコーポレーション(Benesse)志望者向けLINEオープンチャットはこちらベネッセコーポレーション(Benesse)の企業研究ページはこちら横浜銀行【カスタマーサービス職】春季選考会■応募締切2026/4/6■エントリー期限1次締切:2026年4月6日(月)正午12:00本選考へのエントリーはこちら横浜銀行志望者向けLINEオープンチャットはこちら横浜銀行の企業研究ページはこちらトヨタ自動車(TOYOTA)【技術職】本選考■応募締切2026/4/6■応募資格<国内大学(修士・学士)、高等専門学校>2023年4月から2027年3月までに卒業(見込)・修了(見込)の方本選考へのエントリーはこちらトヨタ自動車(TOYOTA)志望者向けLINEオープンチャットはこちらトヨタ自動車(TOYOTA)の企業研究ページはこちら栗田工業本選考第5クール■応募締切2026/4/6■対象者2027年3月までに、高等専門学校(本科・専攻科)・大学・大学院(修士課程/博士課程)を卒業・修了または卒業・修了見込みの方■エントリー締切・第5クール応募期間:3/9(月)0:00~4/6(月)正午12:00・第6クール応募期間:4/6(月)12:01~5/7(木)正午12:00また、第6クールをもって本エントリー期間は終了予定となります。ご興味のある方は、期限内に本エントリーをsいてください。本選考へのエントリーはこちら栗田工業の企業研究ページはこちらパナソニック(Panasonic)【技術系】ジョブマッチング3次締切■応募締切2026/4/6■募集対象2027年3月~2027年9月までに国内外問わず4年制大学及び大学院を卒業(修了)見込みの方※既卒の方も新卒採用への応募は可能です本選考へのエントリーはこちらパナソニック(Panasonic)志望者向けLINEオープンチャットはこちらパナソニック(Panasonic)の企業研究ページはこちら博報堂プロダクツ【コピーライター/動画プランナー職・ビデオグラファー職・動画プロデュース職・モーションデザイナー職・UI/UXデザイナー職】2027年新卒採用■応募締切2026/4/7本選考へのエントリーはこちら博報堂プロダクツ志望者向けLINEオープンチャットはこちら博報堂プロダクツの企業研究ページはこちら双日インテンシブプログラム選考~総合コース~第2クール■応募締切2026/4/7■応募資格総合コース第2クールの対象者は、以下2点の応募資格に該当する方となります。【1】2027年6月末までに大学または大学院の学士号・修士号・博士号のいずれかを取得見込みの方、および2024年3月以降に大学または大学院の学士号・修士号・博士号のいずれかを取得された方で、国内外問わず勤務可能な方。※国公私立高等専門学校専攻科修了生を含む【2】就業経験のない方。■対象:双日に興味を持っていて、事業や社風を全般的によりよく知りたい方向け■実施概要・前半:自己理解を深め、働く目的の探求・後半:社員とビジネスモデルの理解及び事業開発・提案を体験■開催日程1.2026年5月22日(金)-24日(日)@東京本社2.2026年5月22日(金)-24日(日)@関西支社本選考へのエントリーはこちら双日志望者向けLINEオープンチャットはこちら双日の企業研究ページはこちらりそなグループ新卒採用■応募締切2026/4/7■応募締切専門職(10コース)・ソリューションコース・カスタマーサービスコースを希望される方<エントリーシート提出締切>2026年4月7日(火)午前9:00<適性検査受検締切>2026年4月7日(火)昼12:00本選考へのエントリーはこちらりそなグループ志望者向けLINEオープンチャットはこちらりそなグループの企業研究ページはこちらADKホールディングス(ADK)【エクスペリエンスクリエイティブコース】本選考■応募締切2026/4/8■応募資格<必須条件>下記3点を全て満たしている方①4年制大学もしくは大学院に在籍中の方/既卒の方②2027年4月1日入社時点で30歳未満の方③既にデザインを行う活動をされている方<歓迎条件>・美術系の大学、または大学の美術系学部・学科・コース専攻をしている方・大学の工学デザインや情報デザイン系の学部・学科・コースで学んでいる方本選考へのエントリーはこちらADKホールディングス(ADK)志望者向けLINEオープンチャットはこちらADKホールディングス(ADK)の企業研究ページはこちらアクセンチュア【27卒】本エントリー(通常選考)■応募締切2026/4/8■応募資格※通常選考、英語選考、海外キャリアフォーラム選考の併願はできかねます。【通常選考】<大学・大学院を卒業予定もしくは卒業済みの方(全職種応募可)>2027年7月までに大学・大学院を卒業・修了され、2027年8月までのアクセンチュア指定の入社月に入社できる方アクセンチュア指定の採用選考に参加できる方日本語の筆記・会話能力がビジネスレベル以上の方※選考は全て日本語で実施されます。※ビジネスコンサルタント、デジタルコンサルタント、ソリューション・エンジニア、マーケティング、デザインの5職種のみ、英語での選考を実施する英語選考ルートがあります。※複数学位(ダブル・ディグリー)を取得予定の場合は、全ての在籍課程を上記年月までに卒業・修了する必要があります。※半年以上の正社員としての職歴をお持ちの場合は、第二新卒採用または経験者採用よりご応募ください。本選考へのエントリーはこちらアクセンチュア志望者向けLINEオープンチャットはこちらアクセンチュアの企業研究ページはこちら国際協力銀行(JBIC)国際協力銀行(JBIC)【業務職】2027年度新卒採用■応募締切2026/4/9■応募資格大学・大学院を2027年9月までに卒業・修了または卒業・修了見込みの方。ただし、就業経験のない方に限る。本選考へのエントリーはこちら国際協力銀行(JBIC)志望者向けLINEオープンチャットはこちら国際協力銀行(JBIC)の企業研究ページはこちら伊藤忠商事【ビジネスエキスパート職】2027年度新卒採用■応募締切2026/4/9本選考へのエントリーはこちら伊藤忠商事志望者向けLINEオープンチャットはこちら伊藤忠商事の企業研究ページはこちら三菱地所一般選考(第2期)プロセス■応募締切2026/4/9■募集対象2027年3月までの間に四年制大学・大学院を卒業・修了見込みの方全大学・学部・学科対象(短大・準学士、既卒で現在就業中または就業経験がある方は対象外です※1)三菱地所役員・社員の2親等以内の親族(子、兄弟姉妹、孫、配偶者など)に該当しない方※海外への留学、海外からの留学時のギャップイヤーを考慮し、大学・大学院入学前に1年未満の就業経験を有する方は対象となります■エントリー受付期間3月9日(月)13:00~4月9日(木)正午12:00本選考へのエントリーはこちら三菱地所志望者向けLINEオープンチャットはこちら三菱地所の企業研究ページはこちら三菱電機【事務系総合職】本選考■応募締切2026/4/9■募集対象次の2つの条件を満たす方本選考へのエントリーはこちら三菱電機志望者向けLINEオープンチャットはこちら三菱電機の企業研究ページはこちら森永乳業【技術系/N社員/酪農コース】新卒採用■応募締切2026/4/10■応募条件2026年4月~2027年3月までに大学・大学院を卒業/修了見込みの方※文理不問■応募締切酪農コース4/10(金)13:00本選考へのエントリーはこちら森永乳業志望者向けLINEオープンチャットはこちら森永乳業の企業研究ページはこちら博報堂プロダクツ中部支社【プロモーションプロデュース職】2027年新卒採用■応募締切2026/4/10本選考へのエントリーはこちら博報堂プロダクツ志望者向けLINEオープンチャットはこちら博報堂プロダクツの企業研究ページはこちら日本製紙本選考一次/二次受付■応募締切2026/4/10本選考へのエントリーはこちら日本製紙志望者向けLINEオープンチャットはこちら日本製紙の企業研究ページはこちら大東建託選考直結型会社説明会(業界研究セミナー:技術)■応募締切2026/4/10■開催日程2026年03月24日(火)14:00~15:302026年03月25日(水)10:00~11:302026年03月28日(土)10:00~11:302026年03月30日(月)10:00~11:302026年04月02日(木)14:00~15:302026年04月03日(金)10:00~11:302026年04月08日(水)10:00~11:302026年04月14日(火)14:00~15:30本選考へのエントリーはこちら大東建託志望者向けLINEオープンチャットはこちら大東建託の企業研究ページはこちら大東建託選考直結型会社説明会(業界研究セミナー:不動産総合)■応募締切2026/4/10■開催日程2026年03月24日(火)10:00~11:302026年03月25日(水)14:00~15:302026年03月26日(木)10:00~11:302026年03月30日(月)14:00~15:302026年04月02日(木)10:00~11:302026年04月03日(金)14:00~15:302026年04月07日(火)10:00~11:302026年04月08日(水)14:00~15:302026年04月10日(金)10:00~11:302026年04月13日(月)10:00~11:30本選考へのエントリーはこちら大東建託志望者向けLINEオープンチャットはこちら大東建託の企業研究ページはこちら京浜急行電鉄(京急電鉄、京急)【鉄道コース技術(電気/工務)】本選考■応募締切2026/4/10■応募締切技術(電気・工務)…4月10日(金)10:00本選考へのエントリーはこちら京浜急行電鉄(京急電鉄、京急)志望者向けLINEオープンチャットはこちら京浜急行電鉄(京急電鉄、京急)の企業研究ページはこちら国際協力機構(JICA)国際協力機構(JICA)2027年新卒採用第2回募集■応募締切2026/4/10■応募資格「1.」「2.」をともに満たす方のみ、応募できます。本選考へのエントリーはこちら国際協力機構(JICA)志望者向けLINEオープンチャットはこちら国際協力機構(JICA)の企業研究ページはこちらクラレ【事務系】総合職(通常選考)■応募締切2026/4/12■応募資格2027年3月末までに国内外の大学・大学院等を卒業・修了予定の方本選考へのエントリーはこちらクラレ志望者向けLINEオープンチャットはこちらクラレの企業研究ページはこちらDMG森精機2027年新卒採用第3~第7回締切■応募締切2026/4/12■応募資格2027年3月または9月に大学院、大学、高専を卒業する健康で誠実な方で、工学(機械、電気電子、情報、材料)、理学、文学、外国語学、法学、経済学、商学、社会学などを専攻している方本選考へのエントリーはこちらDMG森精機志望者向けLINEオープンチャットはこちらDMG森精機の企業研究ページはこちらユニ・チャーム(ユニチャーム)本選考■応募締切2026/4/12■応募資格2024年4月〜2027年3月に国内外の大学・大学院を卒業、もしくは卒業予定の方既卒者(3年以内)、外国人留学生、障がい者手帳をお持ちの方、Fresh-MomRecruitment対象の方も募集しています。■応募締切:2026年4月12日(日)23:59※提出期日は全職種ともに上記日程となります。※エントリーシートの内容についての質問は、公平性の観点からできません。※いかなる理由があっても、締め切りを過ぎての提出は受付できません。本選考へのエントリーはこちらユニ・チャーム(ユニチャーム)志望者向けLINEオープンチャットはこちらユニ・チャーム(ユニチャーム)の企業研究ページはこちらキヤノン(Canon)【事務系】職種別採用(法務/知財/経理/人事)■応募締切2026/4/12■応募資格①2026年4月から2027年3月に大学卒業、大学院修士課程修了見込みの方②①以前に卒業、修了されている方。(処遇は①と同じ扱いになります)③(障がい者採用のみ)①または②かつ障がい者手帳をお持ちの方、もしくは申請中の方■応募締切職種別採用(法務・経理・知財・人事)【第2回】2026年4月12日(日)23:59本選考へのエントリーはこちらキヤノン(Canon)志望者向けLINEオープンチャットはこちらキヤノン(Canon)の企業研究ページはこちら北海道電力【事務系職】本選考第2回締切■応募締切2026/4/12■応募資格・2024年3月から2027年3月までに4年制および6年制大学卒業または大学院修了の方(卒業・修了見込みを含みます)・2024年3月から2027年3月までに上記と同等の学位を取得または取得見込みの方例)上記期間内に高等専門学校専攻科を修了のうえ学士取得(および取得見込み)の方■応募締切第2回締切日:2026年4月12日(日)本選考へのエントリーはこちら北海道電力志望者向けLINEオープンチャットはこちら北海道電力の企業研究ページはこちらTOPPAN本選考【フィールドコース】締切①~③■応募締切2026/4/13■応募資格・2027年3月末までに国内または海外の四年制大学、大学院、高等専門学校(本科・専攻科)を卒業・修了予定の方・既に卒業・修了された方で新規卒業予定者と同等の枠組での採用を希望する方(経歴の有無は不問)本選考へのエントリーはこちらTOPPAN志望者向けLINEオープンチャットはこちらTOPPANの企業研究ページはこちらTOPPAN本選考【フィールドコース】締切①~③■応募締切2026/4/13■応募資格・2027年3月末までに国内または海外の四年制大学、大学院、高等専門学校(本科・専攻科)を卒業・修了予定の方・既に卒業・修了された方で新規卒業予定者と同等の枠組での採用を希望する方(経歴の有無は不問)本選考へのエントリーはこちらTOPPAN志望者向けLINEオープンチャットはこちらTOPPANの企業研究ページはこちら博報堂プロダクツ【デジタルプロデュース職・プランニング職・デジタルエンジニア職】2027年新卒採用■応募締切2026/4/13本選考へのエントリーはこちら博報堂プロダクツ志望者向けLINEオープンチャットはこちら博報堂プロダクツの企業研究ページはこちらTOPPAN本選考【オープンコース】締切①~③■応募締切2026/4/13■応募資格・2027年3月末までに国内または海外の四年制大学、大学院、高等専門学校(本科・専攻科)を卒業・修了予定の方・既に卒業・修了された方で新規卒業予定者と同等の枠組での採用を希望する方(経歴の有無は不問)本選考へのエントリーはこちらTOPPAN志望者向けLINEオープンチャットはこちらTOPPANの企業研究ページはこちら九州電力九州電力【事務(エリア指定コース)】本選考■応募締切2026/4/13■応募資格2024年3月から2027年3月までに大学(院)または、学位授与機構が認定した高専・短大の専攻科を卒業(修了)、卒業(修了)見込みのかた。■応募締切○エントリーシート締切:2026年4月13日(月)12:00○基礎能力検査受検締切:2026年4月19日(日)23:59※エントリーシート・基礎能力検査ともに締切(最終)までにご対応ください。例年、能力検査予約混雑により、基礎能力検査が受験できないケースがありますので、早めのエントリーシート提出に加え、基礎能力検査案内後は速やかに受験をしてください。本選考へのエントリーはこちら九州電力志望者向けLINEオープンチャットはこちら九州電力の企業研究ページはこちら長瀬産業【事務職(東京/大阪)】新卒採用■応募締切2026/4/13■応募資格・2027年3月末までに4年制大学または大学院を卒業・修了予定の方(※2027年3月以前に卒業した方の応募も可)・過去に正社員として就業経験がない方・既卒3年目までの方・長瀬産業の役員・社員の子息子女・兄弟姉妹ではない方■応募締切上記全てのステップを、下記の締切日時までに完了してください。4月13日(月)17:00まで本選考へのエントリーはこちら長瀬産業志望者向けLINEオープンチャットはこちら長瀬産業の企業研究ページはこちら野村證券2027年度新卒採用■応募締切2026/4/13■応募資格・2027年9月末までに国内外の四年制大学卒業見込、または大学院修了見込の方※四年制大学と同等の資格を取得できる方は応募が可能です。※既卒の方も応募が可能です。・全学部/全学科・国籍不問・二親等以内に野村グループの役員、社員がいる方は応募できません。■エントリー締切二次締切:2026年4月13日(月)23:59本選考へのエントリーはこちら野村證券志望者向けLINEオープンチャットはこちら野村證券の企業研究ページはこちら損害保険ジャパン(損保ジャパン、旧損保ジャパン日本興亜)【専門キャリアコース】本選考3期■応募締切2026/4/13■応募資格<共通>・2027年4月1日時点で満29歳以下の方(入社日までに短期大学、四年制大学または大学院を卒業・修了の方)※※長期勤続によるキャリア形成を図るため(雇用対策法施行規則例外事由3号イ)・入社までに普通自動車第一種運転免許(AT限定可)の取得が可能な方本選考へのエントリーはこちら損害保険ジャパン(損保ジャパン、旧損保ジャパン日本興亜)志望者向けLINEオープンチャットはこちら損害保険ジャパン(損保ジャパン、旧損保ジャパン日本興亜)の企業研究ページはこちら損害保険ジャパン(損保ジャパン、旧損保ジャパン日本興亜)【総合コース(ブロック勤務コース/本拠地勤務コース)】本選考3期■応募締切2026/4/13■応募資格・2027年4月1日時点で満29歳以下の方(入社日までに短期大学、四年制大学または大学院を卒業・修了の方)※※長期勤続によるキャリア形成を図るため(雇用対策法施行規則例外事由3号イ)・入社までに普通自動車第一種運転免許(AT限定可)の取得が可能な方本選考へのエントリーはこちら損害保険ジャパン(損保ジャパン、旧損保ジャパン日本興亜)志望者向けLINEオープンチャットはこちら損害保険ジャパン(損保ジャパン、旧損保ジャパン日本興亜)の企業研究ページはこちらオリエンタルランド【テーマパークマネジメント職(ステージマネージャー)】2027年度入社新卒採用■応募締切2026/4/14■応募資格原則として2026年4月から2027年3月までに四年制または六年制大学もしくは大学院を卒業/修了見込みの方、および既卒者で2024年4月1日以降に、大学、大学院を卒業/修了した方も対象です(就業経験がある方も応募できます)。本選考へのエントリーはこちらオリエンタルランド志望者向けLINEオープンチャットはこちらオリエンタルランドの企業研究ページはこちら川崎汽船【陸上総合職】6月選考■応募締切2026/4/14本選考へのエントリーはこちら川崎汽船志望者向けLINEオープンチャットはこちら川崎汽船の企業研究ページはこちら博報堂プロダクツ【映像ディレクション職】2027年新卒採用■応募締切2026/4/15本選考へのエントリーはこちら博報堂プロダクツ志望者向けLINEオープンチャットはこちら博報堂プロダクツの企業研究ページはこちらトヨタ自動車(TOYOTA)【業務職】本選考■応募締切2026/4/15■応募資格<国内大学(修士・学士)、高等専門学校>2023年4月から2027年3月までに卒業(見込)・修了(見込)の方本選考へのエントリーはこちらトヨタ自動車(TOYOTA)志望者向けLINEオープンチャットはこちらトヨタ自動車(TOYOTA)の企業研究ページはこちら東京地下鉄(東京メトロ)【エキスパート職】一般1回目選考■応募締切2026/4/15■応募資格2026年4月~2027年3月に大学、大学院、短期大学、専門学校、高等専門学校を卒業見込の方。本選考へのエントリーはこちら東京地下鉄(東京メトロ)志望者向けLINEオープンチャットはこちら東京地下鉄(東京メトロ)の企業研究ページはこちら三菱UFJモルガン・スタンレー証券三菱UFJモルガン・スタンレー証券【総合職・全域型(アソシエイトコース)/総合職・地域型(アソシエイトコース)首都圏・東海・関西エリア】2027年度新卒採用1次~3次締切■応募締切2026/4/15■応募資格2027年3月末までに国内外の四年制大学卒業見込、または大学院修了見込の方(四年制大学と同等の資格を取得できる方も含む)※四年制大学卒業・大学院修了後3年以内の方も応募が可能です。(就労経験は不問)本選考へのエントリーはこちら三菱UFJモルガン・スタンレー証券志望者向けLINEオープンチャットはこちら三菱UFJモルガン・スタンレー証券の企業研究ページはこちらアビームコンサルティング本選考7次締切■応募締切2026/4/15■応募条件以下、2点をいずれも満たしている方・2027年3月までに現在在籍している大学/大学院を卒業予定の方、または既に卒業している方・大学/大学院を卒業してから入社までの期間において、職務経験が2年以下の方※大学/大学院卒業と同等の学位取得ができる場合も応募可能本選考へのエントリーはこちらアビームコンサルティング志望者向けLINEオープンチャットはこちらアビームコンサルティングの企業研究ページはこちら京浜急行電鉄(京急電鉄、京急)【鉄道コース駅係員(乗務員候補)】本選考■応募締切2026/4/15■応募締切駅係員(乗務員候補)…4月15日(水)10:00本選考へのエントリーはこちら京浜急行電鉄(京急電鉄、京急)志望者向けLINEオープンチャットはこちら京浜急行電鉄(京急電鉄、京急)の企業研究ページはこちら三菱商事【総合職】6月選考■応募締切2026/4/16■応募資格大学または大学院の学士号・修士号・博士号のいずれかを2027年7月末までに取得予定(既卒も可)、かつ、就労経験がない方※国籍、性別、大学、学部、学科は不問※総合職とバックオフィス職選考の併願は不可本選考へのエントリーはこちら三菱商事志望者向けLINEオープンチャットはこちら三菱商事の企業研究ページはこちらAGC【事務系】新卒採用2回目締切■応募締切2026/4/16■応募資格原則として2026年6月~2027年3月に、高等専門学校・大学・大学院修士課程、博士課程を卒業および修了見込みの方公平・公正な採用活動の観点から、2親等以内の親族がAGC社員である方は、応募できません。本選考へのエントリーはこちらAGC志望者向けLINEオープンチャットはこちらAGCの企業研究ページはこちら三井不動産【業務職】新卒採用第2回締切■応募締切2026/4/17本選考へのエントリーはこちら三井不動産志望者向けLINEオープンチャットはこちら三井不動産の企業研究ページはこちら東日本旅客鉄道(JR東日本)【地域総合職】2027年度新卒採用第1~第3締切■応募締切2026/4/17■応募条件2026年4月から2027年3月までに以下の学校を卒業(見込)・修了(見込)の方、若しくは2023年4月から2026年3月までに以下の学校を卒業・修了した方。<1>大学院(博士課程含む)、大学<2>高等専門学校<3>短期大学<4>各種学校※<4>は、高等学校(専修学校の3年以上の高等課程含む)を卒業・修了した後に、専門学校等に在学した場合に限ります。※高等学校を卒業(見込み)の方は、すべて学校を通じての応募となります。■エントリー締切第1回締切:2026年3月10日(火)第2回締切:2026年4月2日(木)第3回締切:2026年4月17日(金)本選考へのエントリーはこちら東日本旅客鉄道(JR東日本)の企業研究ページはこちら東日本旅客鉄道(JR東日本)【総合職】2027年度新卒採用第1~第3締切■応募締切2026/4/17■応募条件2026年4月から2027年3月までに以下の学校を卒業(見込)・修了(見込)の方、若しくは2023年4月から2026年3月までに以下の学校を卒業・修了した方。<1>大学院(博士課程含む)、大学<2>高等専門学校<3>短期大学<4>各種学校※<4>は、高等学校(専修学校の3年以上の高等課程含む)を卒業・修了した後に、専門学校等に在学した場合に限ります。※高等学校を卒業(見込み)の方は、すべて学校を通じての応募となります。■エントリー締切第1回締切:2026年3月10日(火)第2回締切:2026年4月2日(木)第3回締切:2026年4月17日(金)本選考へのエントリーはこちら東日本旅客鉄道(JR東日本)の企業研究ページはこちらNTTドコモソリューションズ(旧NTTコムウェア)本選考■応募締切2026/4/17■応募資格次の応募条件に即し2027年4月1日から勤務可能な方を募集します。2026年4月~2027年3月の間に、大学院修了、もしくは大学・高専・専門学校卒業予定の方2023年4月~2026年3月の間に、大学院修了、もしくは大学・高専・専門学校卒業の方募集学科:全学部・全学科本選考へのエントリーはこちらNTTドコモソリューションズ(旧NTTコムウェア)志望者向けLINEオープンチャットはこちらNTTドコモソリューションズ(旧NTTコムウェア)の企業研究ページはこちらIHI【技術系】本選考第3回締切■応募締切2026/4/17■応募資格(A)日本国内の大学・大学院(修士・学士)、高等専門学校を、2026年4月~2027年3月に卒業・修了(見込み)の方(B)日本国内の大学院(博士)または海外の大学・大学院(博士・修士・学士)を、2026年4月~2027年9月に卒業・修了(見込み)の方(C)大学・大学院(博士・修士・学士)、高等専門学校を、既に卒業・修了した方で、新卒予定者と同等の枠組みでの採用を希望する方(職務経験は不問)本選考へのエントリーはこちらIHI志望者向けLINEオープンチャットはこちらIHIの企業研究ページはこちら日本郵政グループ日本郵政グループ【かんぽ生命(エリア基幹職)】本選考第2回締切■応募締切2026/4/17■応募資格2023年4月から2027年3月までに大学院・大学・短大・高専・専門学校(専門課程)を修了・卒業(見込み)の方■応募締切【第2回締切:2026年4月17日(金)正午】各応募締切時点で応募完了しているコースで選考が進みます。本選考へのエントリーはこちら日本郵政グループ志望者向けLINEオープンチャットはこちら日本郵政グループの企業研究ページはこちらキーエンス【SCM職採用】本選考第一~第五ターム■応募締切2026/4/19■応募条件・2026年4月~2027年3月に4年制大学を卒業および修了される方・語学力をビジネスシーンで活かしたい方本選考へのエントリーはこちらキーエンス志望者向けLINEオープンチャットはこちらキーエンスの企業研究ページはこちら積水化学工業【カンパニー合同採用職種】法務職/人事職/経営管理職春夏募集1~3次〆切■応募締切2026/4/19本選考へのエントリーはこちら積水化学工業志望者向けLINEオープンチャットはこちら積水化学工業の企業研究ページはこちら積水化学工業【環境・ライフライン/高機能プラスチックス/コーポレート】春夏募集(事務系)※1~3次〆切■応募締切2026/4/19本選考へのエントリーはこちら積水化学工業志望者向けLINEオープンチャットはこちら積水化学工業の企業研究ページはこちら積水化学工業【環境・ライフライン/高機能プラスチックス/コーポレート】春夏募集(技術系)※1~3次〆切■応募締切2026/4/19本選考へのエントリーはこちら積水化学工業志望者向けLINEオープンチャットはこちら積水化学工業の企業研究ページはこちら西日本旅客鉄道(JR西日本)【総合職】本選考第3回/第4回締切■応募締切2026/4/19■応募資格【事務・創造系、技術系(運輸・IT・技術創造)】<新卒の方>2026年4月から2027年3月までに大学・高等専門学校を卒業見込みの方(大学院修了見込みの方を含む)<既卒の方>2023年4月から2026年3月までに大学・高等専門学校を卒業した方で就労経験のない方(大学院修了の方を含む)■応募締切第3回締切:4月5日(日)、第4回締切(最終):4月19日(日)本選考へのエントリーはこちら西日本旅客鉄道(JR西日本)志望者向けLINEオープンチャットはこちら西日本旅客鉄道(JR西日本)の企業研究ページはこちら西日本電信電話(NTT西日本)本選考第3回締切■応募締切2026/4/19■応募資格以下の条件に即し、2027年4月1日から勤務可能な方・2026年4月~2027年3月に、4年制大学、大学院(博士・修士)、高等専門学校、専門学校、短期大学を卒業見込みの方・2023年4月~2026年3月に、4年制大学、大学院(博士・修士)、高等専門学校、専門学校、短期大学を卒業/卒業見込みの方(職歴の有無は不問)■業務内容企業・自治体などの顧客に対するコンサルティングなどICTソリューション提供に関わる業務通信ネットワークの構築・運用・保守、及びそれに関わる設備投資戦略策定業務アライアンスパートナーの開拓及び新サービス立ち上げサポートに関わる業務その他上記業務のサポート業務、及び新規サービス開発業務など※なお、具体的業務は配属先により異なります。■応募締切第3回本エントリー締切:4月19日(日)23:59本選考へのエントリーはこちら西日本電信電話(NTT西日本)志望者向けLINEオープンチャットはこちら西日本電信電話(NTT西日本)の企業研究ページはこちら東京電力【事務系職】新卒採用第3回/第4回締切■応募締切2026/4/19■応募資格【大学・大学院】・大学(学部)を2027年3月卒業見込みの方・大学院(修士・博士)を2027年3月修了見込みの方■エントリー期限第1回:3月8日(日)受付終了第2回:3月22日(日)受付終了第3回:4月5日(日)第4回:4月19日(日)第5回:5月6日(水)第6回:5月24日(日)第7回:6月7日(日)第8回:6月30日(火)※エントリー期限は状況により変更とさせていただくなる可能性があります。※応募書類3点の提出が必須となります。本選考へのエントリーはこちら東京電力志望者向けLINEオープンチャットはこちら東京電力の企業研究ページはこちら博報堂プロダクツ【エンジニア職(インタラクティブコンテンツ)/デザインエンジニア職】2027年新卒採用■応募締切2026/4/20本選考へのエントリーはこちら博報堂プロダクツ志望者向けLINEオープンチャットはこちら博報堂プロダクツの企業研究ページはこちら双日事務職選考■応募締切2026/4/20■応募資格2027年6月末までに大学または大学院の学士号・修士号・博士号のいずれかを取得見込みの方、および2024年3月以降に大学または大学院の学士号・修士号・博士号のいずれかを取得された方で、国内外問わず勤務可能な方。就業経験のない方。※国公私立高等専門学校専攻科修了生を含む本選考へのエントリーはこちら双日志望者向けLINEオープンチャットはこちら双日の企業研究ページはこちら東レ東レ【事務系】2027年採用■応募締切2026/4/20■応募資格(1)大学卒業程度の能力を有し、原則として、2027年3月までに教育機関を卒業予定または修了予定の者(2)国内外各拠点に、赴任および転勤可能な者本選考へのエントリーはこちら東レ志望者向けLINEオープンチャットはこちら東レの企業研究ページはこちら協和キリン(旧協和発酵キリン)【MR職/生産技術職】優先選考■応募締切2026/4/20■対象<生産(生産技術職)>応募資格:4年制、6年制大学以上を2024年3月以降卒業(修了)した方、または2027年3月卒業(修了)見込みの方専攻分野:理系学部・学科■応募締切:2026年4月20日(月)正午12:00※Step1~3全ての登録をもって応募完了となります。本選考へのエントリーはこちら協和キリン(旧協和発酵キリン)志望者向けLINEオープンチャットはこちら協和キリン(旧協和発酵キリン)の企業研究ページはこちらデンソー(DENSO)【技術系事技職】本選考■応募締切2026/4/20■応募資格以下の条件をすべて満たす方・2027年4月に入社可能な方・2024年4月~2027年3月末までに高等専門学校専攻科、大学または大学院を卒業・修了または卒業・修了見込みの方(博士課程を含みます)・正社員として就労経験のない方、または、新卒者としての採用条件を了承できる方■応募締切技術系事技職:2026年4月20日(月)15:00本選考へのエントリーはこちらデンソー(DENSO)志望者向けLINEオープンチャットはこちらデンソー(DENSO)の企業研究ページはこちら博報堂プロダクツ【クリエイティブプロデュース職】2027年新卒採用■応募締切2026/4/22本選考へのエントリーはこちら博報堂プロダクツ志望者向けLINEオープンチャットはこちら博報堂プロダクツの企業研究ページはこちら博報堂プロダクツ【映像プロデュース職】2027年新卒採用■応募締切2026/4/22本選考へのエントリーはこちら博報堂プロダクツ志望者向けLINEオープンチャットはこちら博報堂プロダクツの企業研究ページはこちら京浜急行電鉄(京急電鉄、京急)【事務コースITエンジニア職】本選考■応募締切2026/4/22■応募締切4月22日(水)10:00本選考へのエントリーはこちら京浜急行電鉄(京急電鉄、京急)志望者向けLINEオープンチャットはこちら京浜急行電鉄(京急電鉄、京急)の企業研究ページはこちら東京建物【総合職】本選考(二次締切)■応募締切2026/4/26■応募条件1.2027年3月31日迄に大学・大学院(国内・国外問わず)を卒業、修了見込みである方2.職歴がない方3.東京建物の役員・社員本人の子女、兄弟姉妹、配偶者でない方※上記1,2,3を満たしていれば、年齢制限・大学・学部・学科による制限は一切ありません。本選考へのエントリーはこちら東京建物志望者向けLINEオープンチャットはこちら東京建物の企業研究ページはこちらTOTO2027年度入社営業・企画職/企画職採用選考■応募締切2026/4/26■応募資格2024年3月末~2027年3月末までに4年制大学・高等専門学校・大学院(修士・博士課程)を卒業もしくは卒業見込みの方で、正社員として就労経験のないこと。TOTO株式会社2027新卒総合職のいずれの職種においても、まだエントリーしていないこと。本選考へのエントリーはこちらTOTO志望者向けLINEオープンチャットはこちらTOTOの企業研究ページはこちら三井住友海上火災保険(あいおいニッセイ同和損害保険と合併予定)【総合人財/専門人財(アクチュアリー以外)/外国人留学生】本選考最終締切■応募締切2026/4/27■応募資格2026年4月1日に専門学校・高専・短大・大学・大学院に在籍し、2027年3月末に卒業(修了)予定の方、及び、職歴の有無に関わらず、入社日(2027年4月1日)時点で29歳以下(雇用対策法3号のイに基づく)の方。※2親等以内の親族が三井住友海上あいおい損害保険社員である場合でも、応募可能です。<GlobalLeaderコース>TOEIC850点以上、またはTOEFL(iBT)82点以上の方※有効期限内(受験日から2年以内)のスコアに限る■応募締切【総合人財—オープンコース(転居可)】【総合人財—配属地確約型コース(転居不可)】【総合人財—GlobalLeaderコース】【専門人財各コース(アクチュアリーコース以外)】【外国人留学生—各コース(アクチュアリーコース以外)】最終締切:4月27日(月)17:00締切本選考へのエントリーはこちら日本アイ・ビー・エム(日本IBM)2027年新卒採用選考<第4回募集>■応募締切2026/4/27■応募資格【インフラストラクチャー・サービス・エンジニア/テクノロジー事業本部】・2027年4月から日本国内でフルタイムで就労可能であること・ビジネスで通じる流暢な日本語能力を有すること・英語で就労可能な言語能力を持っているか、あるいは習得する意思があること※既卒の方も応募できます。職歴の有無に関わらず新卒入社扱いとなります。本選考へのエントリーはこちら日本アイ・ビー・エム(日本IBM)志望者向けLINEオープンチャットはこちら日本アイ・ビー・エム(日本IBM)の企業研究ページはこちら日本郵政グループ日本郵政グループ【ゆうちょ銀行(エリア基幹職)】本選考第2回締切■応募締切2026/4/28■応募資格2023年4月から2027年3月までに大学院・大学・短大・高専・専門学校(専門課程)を修了・卒業(見込み)の方本選考へのエントリーはこちら日本郵政グループ志望者向けLINEオープンチャットはこちら日本郵政グループの企業研究ページはこちら伊藤忠丸紅住商テクノスチール(旧伊藤忠丸紅テクノスチール)【事務職(東京/名古屋)】本選考■応募締切2026/4/29■応募資格:2027年3月末までに大学を卒業もしくは大学院を修了見込みの方本選考へのエントリーはこちら伊藤忠丸紅住商テクノスチール(旧伊藤忠丸紅テクノスチール)の企業研究ページはこちら最後に本記事を参考に各社のエントリー締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」にお役立てていただければと思います。→unistyleオリジナルの「インターンエントリー企業管理シート」と「本選考エントリー管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。また、unistyleでは27卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。さらにunistyleでは、今後も27卒就活生向けに「インターンシップ・本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。まだ会員登録を済ませていないという方は、以下から早めに会員登録をしていただき、本サイトを有効的に役立ててもらえればと思います。 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5大商社の内定者研修からみる人材育成の違い 5大商社の内定者研修からみる人材育成の違い こんにちは。16卒の総合商社内定者です。この時期の16卒の学生は最後のモラトリアムを満喫している人、意識高くボランティアやインターンなどに励む人、入社してから同期に負けないように勉強する人など色々なタイプに分かれます。さて、今回は5大商社が入社までに内定者に課している課題及び研修内容を紹介し、それぞれの会社が今後どのような人材をに育てていきたいかを考えたいと思います。総合商社を志望している学生はぜひ参考にして下さい。16卒の場合は8月初旬に内々定を出し、ほとんどの会社が8月中にTOEICのIPテストを受けさせていました。その点数をもとにして、10月1日の内定式では研修内容が振り分けられます。各社の研修内容以上のようにどこの総合商社も英語の目安としてTOEICを課しているようです。これは前述のように基本的に内定式前の時期にIPテストで行います。求めている基準点はどこも700点以上で、内定者にヒアリングしたところ、内定者全体の平均点は700点を超えているので約半数はすでにクリアしているようです。また三菱商事と伊藤忠商事は他商社に比べて非常にたくさんの課題を課しているようです。特にCITIC/CPとの提携を経て中国とのビジネスチャンスが増える伊藤忠商事は中国語人材を増やすことに注力しているようです。先日、下記のような記事が出ていました。参考:伊藤忠、中国語を話せる人材を3倍の1000人にさらにもう一つの特徴的な課題としては簿記が挙げられます。総合商社のビジネスモデルを考えるとどこの部署に配属されようが、財務諸表を読むことで仕事を円滑に進めることができるので、簿記3級を課しているようです。また簿記3級取得者には2級の取得が推奨されています。それ以上はあまり求められていないようです。ただ内定者には稀に公認会計士の資格を取得済みの人もいます。丸紅はあまり内定者の時期には多くの課題を課さず、簿記も入社後に取得を目安としています。それぞれの人材育成方針三菱商事人材育成・活躍促進三菱商事グループの事業は、多様化・グローバル化が急速に進んでおり、それに対応した連結・グローバルベースでの人材の確保・育成・適材適所が求められています。当社グループ全体で人材マネジメントを強化しており、「グローバル競争力強化」「価値観共有」に取り組んでいます。三菱商事では、計画的なOJTを人材育成の基本とし、若手のうちから、海外勤務や当社グループ企業への出向を経験させるほか、部門やグループを超えた人材交流も積極的に進めています。海外拠点や当社グループ企業の人材についても、出向を含め、国を超えた当社グループ全体での適材適所を積極的に進めています。引用:三菱商事「人材育成、活躍促進」三菱商事は人材育成において対象の年齢層を新入社員、スタッフ層、ミドルマネジメント層、シニアマネジメント層の4つに分けています。会計やファイナンスのような「知識・スキル」に関してはどの年代においても変わらず学習していくことをいっています。新入社員、スタッフ層を対象とした「基礎プログラム」はグローバル研修生制度などを含みます。ミドルマネジメント層以降では「組織運営力強化」によってリーダとしての資質を鍛えます。内定者時期には「知識・スキル」にあたる簿記、英語、パソコンスキルを課していることから、入社してから定年を迎えるまで常に「知識・スキル」を育むことを意識して欲しいという意味合いが含まれているということがわかります。三井物産人材育成の考え方三井物産には「人が仕事をつくり、仕事が人を磨く」という言葉があり、仕事をつくりつつ人を育てていくことが当社最大の使命であり、それが当社の存在意義であると言っても過言ではありません。こういった考え方から、人材育成の根幹を担うのはOntheJobTraining(OJT:職場での実務を通じた育成)が基本になっています。一方、こうしたOJTを通じた人材育成を支援・補完するために、さまざまな研修などのOfftheJobTraining(OFF-JT:職場以外での育成)も充実させています。引用:三井物産「人材についての取り組み」「人の三井」という言葉が有名な三井物産ではやはり人材育成に力を入れています。社員を年次別に担当職1,2級,SF,M3バンド,M2バンド,M1バンドの6つに分け、それぞれの節目に行う節目研修をはじめとして、その他にも選択式の研修が豊富にあります。その人材育成の仕組みは総合商社の中でも群を抜いており、日本の企業の中でもトップクラスです。一方で内定者には最低限の英語と簿記のみを課しており、他の商社とそう相違はありません。今年の内々定後の動きを見ていても三菱商事や伊藤忠商事のようないわゆる囲い込みは行っておらず、自由闊達な風土が表れていると感じました。内定者時期の課題が少ないのもこのような風土が表れているといえるでしょう。伊藤忠商事人材育成の基本方針伊藤忠グループの成長を支えるのは人材です。グループ全体で、個々の適性・キャリアを踏まえ、個々の分野で活躍できる業界のプロ人材を育成します。具体的には、OJT(業務経験付与)を中心として、「評価とフィードバックによる成長意欲醸成」と「研修による知識・スキル習得」で補強することにより、将来のグローバルマネジメント人材を育成します。引用:伊藤忠商事「人材育成」伊藤忠商事は8年目までを一つの育成期間と定めているようで、若手からどんどん仕事を任せる風土がここに表れています。ホームページには9年目以降の具体的な研修内容は記載されておらず、三菱商事と三井物産との違いが大きくあります。また内定者研修を見てみても、他の商社と比べて最も豊富な課題量を課しています。第二外国語として中国語を指定して研修を課しているのは特徴的です。最後に総合商社は今や就職人気ランキングの上位を独占します。自社で製品を持たない業界だからこそ、どの商社も「人が財産である」と語ります。しかし、その中でも各企業ごとにカラーがあり、それがマネジメント層への研修、新入社員への研修、そして内定者研修に表れてきます。各社とも最終的に会社を担う存在をどのように育てたいかを考えた上でこのように考えているのであると感じます。総合商社を志望する学生はぜひこのポイントに留意しながら志望する会社を決めてみて下さい。以下では総合商社に関するUnistyle内にある記事をまとめましたので、業界研究にお役立てください。総合商社業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】今更聞けない総合商社とは?仕事・歴史・年収をわかりやすく解説2.【業界研究】総合商社の年収の全てが一目で丸わかり!3.【業界研究】理解している?総合商社と専門商社の違い4.【業界研究】五大総合商社比較5.【業界研究】就活に役立つ総合商社の歴史を解説6.【業界研究】総合商社とは?歴史・仕事内容・年収などを徹底比較|選考対策付き7.【業界研究】総合商社の最新動向まとめ総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 62,776 views
大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ 大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ この記事でわかること「リストラ・早期退職・希望退職」とは大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業12社とその背景とは大手企業のリストラ・早期退職から見る日本の実情と今後について▼目次クリックで展開本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末~2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月~11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの!?」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション):デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で1万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス&ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス1万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大=IT活用で自動化加速-三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集=枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない?多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ?なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム:労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事/されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系:42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系:41%【3位】コールセンター:37%【4位】人事・総務系:32%【5位】会計士・税理士:28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット:41%【2位】コールセンター:41%【3位】金融:34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系):30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ):27%【引用】ミドルの転職:「AIに代替される仕事/されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日~2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年~20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が!?」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10~20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10~20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか?そのリスクを減らすにはどうすればよいのか?」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外(市場)で通用するかどうかを確認する指標(データ)として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい!」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには?」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著:北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の2つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著:北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい!」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ!成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ!」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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unistyle監修者 有馬恵里子さん unistyle監修者 有馬恵里子さん このページではunistyle記事の監修者のプロフィールをお一人ずつ掲載しております。unistyleの記事は、人事採用やキャリアコンサルティングなど、就活関連の幅広い経験を持つ方々に監修をしていただいております。監修記事や監修者からのメッセージを、ぜひ就職活動の参考にしてみてください。有馬恵里子さん・名前:有馬恵里子さん・資格:国家資格キャリアコンサルタント2016年登録特定非営利活動法人日本キャリア開発協会認定CDA2013年取得プロティアン認定ファシリテーターサンゴクエスト認定ファシリテーター認定ストレングスカウンセラー®メンタルヘルスマネジメント検定2種・所属:NCHarmony・SNS/HP:└instagram:https://www.instagram.com/eli_career/└note:https://note.com/eli_career/└HP:https://ncharmony.studio.site/・プロフィール新卒で某大手人材紹介会社に入社し、キャリアアドバイザーとして個人の転職支援を行う。その後、通信会社の購買事務職、IT企業での新卒・中途採用責任者を経て1社目へ再入社。キャリアアドバイザーとして主に若者と女性の就労支援・キャリア支援に従事。人材系ベンチャー企業の第二創業期メンバーとして営業等に従事した後、2022年からキャリアコンサルタントとして独立し、個人向けのキャリア支援と企業の採用支援の2軸で活動中。・就活生のみなさんへ一言変化が激しく、選択肢も多い現代においては、自分で自分のキャリアのオーナーシップをとることが大切です。自分自身を良く知り、外部環境との接点を見つけていくことで変化を楽しみ、自分のものにしていくことができます。キャリアの主人公は他の誰でもなくあなた自身です。内定をゴールに見据えた就職活動ではなく、これから長く続く社会人人生のスタートを切るための助走期間として、就職活動をぜひ有意義に進めてください。有馬恵里子さんが監修した記事一覧他のunistyle監修者は以下から確認できます。 1,618 views

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