日本人の「死因」、認知症が首位に　慶大など30年分解析

慶応義塾大学や米ワシントン大学の研究グループは21日、日本人の過去30年の健康状態を解析し、2015〜21年で最も多い死因は認知症だとする研究成果を発表した。医療技術の向上によって、死因に占める脳卒中の割合が低下した。平均寿命は5.8年延伸し、健康に活動できる健康寿命も延びたが、平均寿命との差は拡大した。

研究は世界の人々の健康状態を評価する国際プロジェクト「世界の疾病負担研究（GBD）」の一環で実施された。欧米諸国では認知症といった長期にわたって症状を悪化させる病気を死因として扱う傾向がある。厚生労働省など国内の政府機関が出す統計とは死因の定義や算出方法が異なる。

GBDは複数の統計情報などを組み合わせ、死因をより詳細な病気に分類している。例えばがんは部位別など、140種類に分けて解析している。

日本人の死因を解析した結果、21年時点で「アルツハイマー病や他の認知症」が最も多かった。1990年時点では6位だったが、上位を占めていた脳卒中や虚血性心疾患が医療技術の発展や健康意識の高まりなどによって大きく減少し、15年から認知症が1位となっていた。

21年の認知症による死亡数は10万人あたり約135人と、イタリア（同約108人）や米国（同約60人）を超え、世界で最も多かった。

厚労省の人口動態統計は死亡届を基に集計している。誤嚥（ごえん）性肺炎や肺炎のほか、いわゆる自然死である老衰が死因の上位を占める。認知症はこうした死因のきっかけとなる。認知症に詳しい東京大学の岩坪威教授によれば「認知症の原因となる病気では嚥下障害が合併症として現れることが多いほか、寝たきりでは飲み込み自体も難しくなり、誤嚥性肺炎などにつながる場合がある」という。

今回の研究によると、日本人の平均寿命は男女合わせて21年時点で85.2歳と90年から5.8歳延びた。脳卒中や虚血性心疾患、がんなどの死亡率の減少が寿命の延長に貢献した。自立して生活できる期間を指す健康寿命も69.4歳から73.8歳に延びた。平均寿命との差は9.9年から11.3年に拡大した。健康を損なってから、亡くなるまでの時間が長くなっていることを示す。

都道府県別に解析したところ、平均寿命が最も長いのは滋賀県で86.29歳だった。最短は青森県の83.41歳で、差は約2.9年だった。90年時点の最長の沖縄県（80.56歳）と最短の大阪府（78.29歳）との差である約2.3年から広がった。

今回の研究は病気の発症につながるリスク要因も分析した。近年では高血糖や肥満などの指標が高まっていた。働き方の変化や食生活の多様化などが影響しているとみられた。高血糖や肥満などは認知症の発症リスクとも関連するとされ、GBD日本の野村周平慶応大・特任教授は「個人でも生活習慣に注意を払うことが認知症対策に役立つ」と話す。

厚労省研究班の調査では認知症高齢者は50年に586万人に上る見通しだ。今後、高齢者の単独世帯も増加すると見込まれ、社会的孤立は認知症になりやすくなるとされる。東大の岩坪教授は介護や社会福祉に加えて「予防や医療の体制なども強化し、患者が安心して生活できる環境を整えて死につながるリスクを減らしていく必要がある」と指摘する。

研究成果をまとめた論文は、国際医学誌「ランセット・パブリック・ヘルス」に掲載された。