サッカー・ワールドカップ（北中米大会）が幕を開けた。メキシコ、カナダと3カ国で共催するアメリカはイランと停戦中で、早くも政治の影がピッチを覆っている。

渋谷の「SlowNewsスタジオ」から生配信でお届けする「SlowNewsカジュアルトーク」。3回目は境治さんをゲストにお呼びし、SlowNewsの熊田Pがねほりはほりききますよ。会員ならどなたでも「乱入」OK！

スローニュース×講談社連携ノンフィクション、第2章「スクランブル編」の第4回をお送りする。

スローニュース×講談社連携ノンフィクション、第2章「スクランブル編」の第3回をお送りする。

史上最悪の日航123便墜落事故。パイロットたちは事故の発生さえ知らず、機上でその指示に困惑する。スローニュース×講談社連携ノンフィクション、第2章「スクランブル編」の第2回。

前例のない民間の事故機への緊急発進はどう行われ、パイロットたちは何を見たのか。スローニュース×講談社連携ノンフィクション、第2章「スクランブル編」をお送りする。

山上徹也被告への被告人質問は、こんな異様な、しかし事件の本質が込められたやりとりから始まった――。

石井大智

　　　　　　　　　　　　　　　　　    　須田桃子（ 科学ジャーナリスト）

京都大学の元研究員A氏は、「JIP論文」の筆頭・責任著者である小田裕香子教授との長時間にわたる議論を経て、そう実感したという。A氏はそれまでに、論文中の細胞実験の追試に失敗し、さらに重要なマウス実験での一部データの除外に気づいていた。

今回に限らず、研究不正事件で告発者が組織内で孤立し、守られないケースや、公正な調査が尽くされたのか疑問が残るケースは過去にも繰り返されている。ただし、告発者自身がメディアに対し、詳細な経緯を証言する機会は極めてまれだ。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　須田桃子（科学ジャーナリスト）

事件発生から37年。当時、少年だった加害者は出所後、どのような人生を歩んだのか。なぜ、ある者は再犯を犯し、ある者は50歳前後で孤独に世を去ったのか――。

とも子さんが、この6年間の壮絶な歩みを振り返った弁護士ドットコムのインタビュー記事は、最愛の子供を突然失った家族に対し、現代の「ネット社会」と「メディア」がいかに残酷な追い打ちをかけたのか、生々しく語られています。

コロナ禍で会社都合のリストラに真っ先に手を挙げ、ずっと求職活動中だった夫が突如切り出したまさかの提案。

そんな報道が西日本新聞から発信されました。福岡県の課長級以上でつくる「部課長会」が、給与から天引きした会費を県議会議長・副議長の政治資金パーティー券購入に充てていたというのです。

発がん性があるとして、一部について製造や販売が規制されているPFAS（有機フッ素化合物）。フッ素と炭素が結合した化学物質で、1万種類あるとも言われる。このうち、炭素の数が9個から21個つながったものを「長鎖PFAS」と呼ぶ。

画面の向こうで起きている凶悪事件の背景にある社会の歪み。私たちが当たり前のように頼っているインフラや食糧システムの危うさ。そして、対話型AIの急速な進化が突きつける「知性」への問い。

今回は、そんな“見慣れた世界の裏側”を考えさせるノンフィクションが多く並びました。

6月といえば梅雨の季節。晴耕雨読の日々のお供になる気になるノンフィクションをご紹介いたします。

しかしなぜ、彼らはこれほどまでにおびえ、苦痛に耐えながらも、理不尽な交渉を打ち切ることができなかったのか。そこには、「安倍昭恵夫人」の名前を執拗に繰り返し、プレッシャーをかけられていた実態があったことが、初めて明らかになった

一方、財務省が森友学園側との交渉を記録した音声データは不開示とされたが、代わりに音声を文字起こしした文書が雅子さんに交付された。これまでも森友学園側による録音が明らかになっているが、これまでにない音声も含まれている。

一つは「奈良」という地域を取材範囲として、地元にとって重要な話をテーマにしているということ。もう一つは少しだけ広告は入っているものの、読者からの寄付で運営しているというところです。

読売×Sakana AIの共同分析をどこまで信じていいのか

スローニュース×講談社連携ノンフィクション、第1章「レーダーサイト編」第4回をお送りする。

スローニュース×講談社連携ノンフィクション、第1章「レーダーサイト編」第3回をお送りする。

スローニュース×講談社連携ノンフィクション、第1章「レーダーサイト編」第2回をお送りする。

その事故を間近で目撃していたのが、捜索や救助に当たった自衛官たちである。スローニュースが制作したドキュメンタリー『日航123便墜落　自衛隊は何を隠蔽したのか～陰謀論と真実』では、自衛官たちが次々と知られざる真相を語り、大きな反響を呼んだ。

全国約2,500人の現職裁判官を実名でデータベース化し、経歴や過去の担当判例を可視化。さらに、一般ユーザーが5段階の「星評価」や「匿名口コミ」を投稿できる、いわば「裁判官の評価サイト」は、法曹界のみならず、メディアでも話題になっています。

場所は水俣湾につながる臨海公園「エコパーク水俣」。メチル水銀を含んだヘドロや魚などが封じ込められた、東京ドーム13個あまりに及ぶ埋立地だ。

連載第3回では、その疑義の内容を紹介するとともに、JIP論文の不正調査の問題点について改めて考える。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　須田桃子（科学ジャーナリスト）

発生要因の一つとして、小田氏が「育児による時間的制約から物理的にも余裕を欠いた状態にあった」ことも挙げられている。

研究者コミュニティーでは小田氏への同情論も起きているが、調査結果の概要の書きぶりからすれば無理もない。小田氏が昨秋、改ざん認定に対する不服申し立てをした際は、複数の研究者から「この件は不正には該当しない」とする意見書も提出されたという。

ただし、改ざんの具体的な内容や、告発された内容にあったものの研究不正と認定されなかった他の疑義について調べていくと、むしろ調査委員会の判定は甘く、不正を矮小化するものだったのではないかという疑念が生じる。

JIP論文は果たして、「維持」されるべき論文なのだろうか。

JOCの発表文は「本日付で北野貴裕副会長より一身上の都合による理事及び副会長の辞任届の提出を受け、これを受理いたしました」とし、辞任理由は「一身上の都合」としか明記していないが、一連の発言の責任を取ったものとみられる。

新たなデータをスライドで示しながら発表する小田氏。だが、その約4カ月半前、京大が設置した調査委員会は、一連の研究の出発点となった2021年の論文についての内部報告書をまとめていた。告発を受けて複数の疑義について調査した結果、1組の図に小田氏による改ざんがあったとする内容だった。

不出場の確定後に開かれた連盟の会議で、組織の立て直し案を提案した理事に対し、優越的な地位にある連盟トップの北野貴裕会長が「今回のヒアリングはあなたの『反省の弁』を聞きたいわけ」「肝心なところがあなたはできないんだから。できなかったんだから」などと、パワハラ的な発言を連発。さらには「（不出場という）結果から分析するなんて、バカでもチョンでもできる」と差別発言を用いて、理事を批判していた。いずれもフロントラインプレスが入手した会議の音声記録で判明した。

スポーツの国際大会はどんどん有料配信になる

そんな中、目が覚めるような衝撃的なスクープが発信されました。自民党の総裁選の際に、高市早苗氏の陣営が他の候補者である小泉進次郎氏や林芳正氏のことを中傷する動画を配信していたという記事です。同様に2026年の衆院選でも他党の候補を中傷する動画や、高市首相を礼賛する動画を配信していたといいます。

子どもたちの「決定的な場面」をなぜ撮れたか

なぜ「映像」ではなく「言葉」で語り始めたのか

14万枚超もの文書を人力で読み解くのは困難、そこでスローニュースは、赤木雅子さんにご提供いただいた貴重な財務省の資料を、横断的にキーワード検索できるデータベースにしてどなたでも使えるようにしました。

そんな長大な原稿が、ついに出版されました。『兵庫県告発文書問題』（岩波書店）です。4月28日刊行ですが、多くの書店に並んだのは5月1日ごろ。この原稿を書いているきょう5月3日時点で、アマゾンでは政治ジャンルで1位、全体でも6位という注目の本になっています。

第1回目のゲストは諸永裕司さん。スローニュースでは「永遠の化学物質」PFASをめぐる連載で皆さんもご存じの凄腕ジャーナリストです。3月11日には連載をまとめたうえで加筆した、『灰色の鎖 PFAS汚染列島』を文藝春秋社から上梓しました。

こうして失った患者の分を挽回しようと、輸入販売元のフィリップス・ジャパン（本社・東京都港区）が2023年春から、医療機関への納入価格を半額まで値引きする『R2プログラム』という新手の販売戦略を打ち出していたことが、筆者が入手した社内資料から明らかになった。医療機関側のもうけを大幅に増やすことで、新規契約を増やそうという「大安売り」の作戦だ。

最も危険度の高い「クラスⅠ」に分類した米国と違って、日本では「重篤な健康被害を生じる恐れはない」として「クラスⅡ」の扱いとなった結果、リスクについて知る由もなかった多くの患者がそのまま、早期に回収されるべき機器をさらに1年、2年と使い続けることになった。

ただ、この額を上回って最も多かったのが「学会等共催費」という費目だ。学会のセミナーなどを共催する形で支払われるもので、CPAP療法の専門家が集まる「日本呼吸器学会」と「日本睡眠学会」も毎年、資金提供を受けてきた。

では、CPAPの輸入販売大手として日本市場を大きく占めるフィリップス・ジャパン（本社・東京都港区）は日頃、医療側にどのような働きかけをしているのだろうか。公開資料から独自に集計したところ、同社は学会への「共催費」や大学への「奨学寄付金」などの形で、7年間に総額36億円を医療側に支払っていることがわかった。

フィリップスが回収したのは、日本でも900万人の潜在患者が悩んでいるとされる睡眠時無呼吸症候群の治療機器CPAP（シーパップ）装置や人工呼吸器。「臓器への有害作用や発がん作用」のリスクまでが判明したことから、製造元の米国では最も危険度の高い「クラスⅠ」に分類され、国への被害報告や訴訟が相次ぐ騒ぎとなった。