そこで本記事では、国内２大成人向け同人コンテンツサイト・FANZAとDLsiteの販売データをもとに、生成AI同人作品の市場規模・価格構造・ジャンル傾向を通常同人と比較分析する。数字から見えてくる生成AIの「強み」と「限界」、そしてプラットフォームごとの市場の違いを掘り下げていく。

マスコミ各社は、自社のWeb記事を公開すると同時に、Xにも記事見出しをほぼそのままの形で投稿している。つまりXのタイムラインを追えば、各社が「何を取り上げ、どう評価したか」のあらましを横並びで観察できる。本稿では、辺野古沖抗議船転覆事故と知床遊覧船沈没事故という二つの海難事故を題材に、主要マスコミ各社のXでの投稿を収集・比較し、各社が何について言及し、何について沈黙したのかを定量的に検証する。

2026年2月衆議院議員選挙があった。結果として、自民党が大勝し、与党で352議席を獲得した。

生成AIの性能はすごい勢いで上がっており、本来人間にしか出来ないと思われていた「創作」という領域そのものが書き換えられつつある。特に成人向けコンテンツは、技術の変化に対して最も反応が早い業界であり、他のコンテンツ業界に比べて生成AI導入のスピードが早い。そのため、成人向けコンテンツの動向を調査すれば、それは他のコンテンツ業界で今後起こることの事例研究になるだろう。

社会保障は「高齢者を現役世代が支える」制度である以上、人口動態、すなわち人口ピラミッドと切り離して語ることはできない。制度設計や理念の議論の前に、まず確認すべきなのは、これから日本の人口構造がどう変わっていくのかという事実である。本記事では、国立社会保障・人口問題研究所の将来推計人口をもとに、2020年・2045年・2070年の人口ピラミッドを可視化し、そこから見えてくる現実を整理する。

この問題は「正しさ」ではなく、「間に合うかどうか」の問題である。
本記事は無料で最後まで読める。
下記図は、国立社会保障人口問題研究所の『日本の将来推計人口(令和5(2023)年推計) 結果の概要』（リンク）のデータを元に作成した。

国税庁のAI活用は「正しい」

DX(デジタル トランスフォーメーション)や生成AIについてマスコミが取り上げることが多くなってきた。例えば、朝日新聞の記事紹介ツイート　「お掃除ロボで仕事にほこり？　DX「何となく苦手」の先の意外な風景」などだ。
しかし、マスコミが取り上げるDXや生成AIの活用の話は、単に業務のIT化や業務に生成AIを使う話に終止しており、実際にそれが何を表しているのか、きちんと理解しているマスコミ人は少ない。

新聞協会の公表している新聞の発行部数と世帯数の推移のデータを使って、新聞部数の年次推移を推定したところ、2030年に現在の2060万部より半減し、9,433,289部になりそうだ。
新聞協会の公表しているデータを、Google Colabを使って実際に分析してみた。その際にgeminiを使った。
その他のデータを見ても、新聞紙購読は高齢者が中心で、団塊世代の高齢者が鬼籍に入るに従い、部数が減っていきそう。
新聞社は電子版移行などのビジネスモデルの変換が急務だが、上手く行っていない。

Youtubeでは参院選でどのような動画が視聴されているか一覧を見る機能がないので参院選に関連する動画を再生回数順に一覧出来るサイトを作った。

「弱者男性」問題は、非モテ問題であるという指摘があった。それに対して、弱者男性問題は福祉や社会から顧みられない男性の問題であるという反論があった。その話の一環で、Twitterで過去の弱者男性の語られ方を調査したら良いのではないか？という指摘があった。もっともな指摘だと思い、2018年に弱者男性について言及したTweetをサンプリングし、953件を調査した。
調査した結果弱者問題を非モテの問題にしているのは主に弱者男性を侮蔑する攻撃者の方であった。
調査結果をまとめると 弱者男性に言及した953件のツイートの内、弱者男性を侮蔑したツイート(276件 28%）の内、非モテと馬鹿にしたツイートは105件(侮蔑の38%)、一方それ以外のツイートで弱者男性と性愛を絡めたものは6件(評論内の0.8%)であった。弱者男性は非モテの問題であると主張しているのはもっぱら弱者男性攻撃者の方であった。弱者男性自身が自分の問題が非モテの問題だと言っているのではなく攻撃者たちがお前らは非モテだと言っていた。興味深いことに攻撃者が概念のフレームワークを決めている。

攻殻機動隊は、有名なSFアニメである。元々は漫画で、映画化・アニメ化された。
2018年に攻殻機動隊S.A.C. 2nd GIGを題材にした記事である興味深い思考実験が行われた。その時点では、単なる思考実験であったが、chatGPTなどが出てきたため、その思考実験がまさに現実になろうとしている。

孤独孤立対策事業について

ガーディアンXからの撤退を表明す。

アメリカ大統領が終わったあと「Xから利用者が離れBlueskyという新興SNSに参加した」という内容の記事が増えた。例えば以下のような記事だ。
ＳＮＳブルースカイの利用者急増、トランプ氏勝利後にＸ離れ
トランプ勝利後、「X」を去った米国の有名人たち　Blueskyへ移動
Xに広がる“脱出論”　移住先として有力「Bluesky」「Misskey」「Threads」、いちユーザーから見た住み心地
XからBlueskyへの大移動は“カナダ移住”の最新版だ
大量の科学者がX(旧Twitter)からBlueskyに移住している
Xは大統領選でトランプを支持したイーロン・マスク氏がオーナーであり、トランプ不支持の人たちは抗議の意味を込めてXを離脱してBlueskyなどの新しく出来たSNSにしたという記事が多かった。
ロイターの記事では以下のように書かれている。

Youtubeは各国の急上昇データを公開している

- アメリカ大統領選が終わった。トランプが勝った。
- イーロン・マスクはトランプを支持した。
- イーロン・マスクと報道メディアのXでのView数を比較するとイーロン・マスク氏の投稿の方が読まれていた。イーロン・マスク氏の投稿は850億回視聴されていた。
- 報道メディアのニュースは徐々に読まれなくなっている。その代わり、ソーシャルメディア上のインフルエンサーの力が強くなっている。
- 既存メディアの政治的言論空間以外の新しい政治的言論空間がポッドキャストやソーシャルメディア上に生まれた。
- トランプ当選後、イーロン・マスクは、今や貴方がメディアだ（You are the media now）と高らかに宣言した。
- 遠からず既存メディアは政府や議会へソーシャルメディアへの規制を訴えるだろう。
- 既存メディアはペンの力で再度離れていった読者を取り戻すのではなく、政府によるソーシャルメディア規制に頼るだろう。なぜなら既存メディアが一番ペンの力を信じてないからだ。

少し前にNHKが自社のWebニュース提供戦略を見直すというニュースが流れた。こちらの朝日新聞の記事を紹介する。

時間がない人向けまとめ