ロート製薬は、2025年6月より経営体制を一新し、新たなステージの一歩へと踏み出した。未来に向け、何を目指し、何に挑戦するか、2025年11月18日に開催された「未来共創サミット2025」（ロート製薬主催）で挨拶した新社長の瀬木英俊（せぎひでとし）氏のスピーチを掲載する。

2025年8月に代表取締役社長に就任した大日本除虫菊株式会社(金鳥)の上山史朗・新社長（43歳）に、創業140年の老舗企業のこれからの経営戦略について聞いた。
聞き手／月刊MD代表 日野 眞克

育成プログラムの核心と全体像

ダグ・マクミロンの歩み

共働き世帯の増加、単身世帯の一般化など、ライフスタイルの変化は家事のあり方を根底から変えつつある。特に掃除に関しては「時間的・身体的負担を減らしたい」というニーズが顕在化し、市場は「より楽に」「清潔を保つ」方向で高付加価値化が進行している。このトレンドを牽引するライオン株式会社ホームケア事業部深野友佳氏に、同社の重点領域である浴室・トイレカテゴリーにおける戦略と、新たな習慣を定着させるための売場提案について聞いた。

使用率9割を超え、完全な成熟市場といわれる住居用洗剤カテゴリー。しかし、生活者のライフスタイル変化を緻密に捉えれば、そこには巨大なブルーオーシャンが眠っている。花王が2025年に投入し、当初計画の約10倍という驚異的なヒットを記録した「クイックル 洗面ボウルクリーナー」は、まさにその証左だ。なぜ今、ニッチと思われた「洗面台」が動いたのか。その背景には、単身・共働き世帯の増加という構造変化と、技術力に裏打ちされた「行動変容」のデザインがあった。花王ホームケア事業部の輿石恵氏に、ヒットの裏側と今後の市場戦略を聞いた。

本記事では、埼玉県内のドラッグストア（DgS）3店舗を対象に、お風呂用洗剤を中心とした棚割を比較調査した。そこにあるのは単なる品揃えの違いではない。プライスライン・フェース配分・ゴールデンゾーンの活用法から、各チェーンが顧客にどのような「掃除ライフ」を提案しようとしているのかを読み解く。

化粧品専門店の淘汰が進む中、3期連続で過去最高売上高を更新した、好調のくわこやが運営する「パルファン」。圧倒的な品揃えの化粧品セレクトショップである。5～6年前から、これまでの化粧品専門店の概念になかった男性客の取り込みに注力。メンズコスメショップ「BOW」を導入した「パルファン・ららぽーと安城店」を取材した。

東海エリアに、化粧品専門店「パルファン（Parfum）」を22店舗展開する「くわこや」の業績が好調だ。2023年9月期は過去最高売上高の66億5,000万円に達した。2024年9月期には、売上高前年同期比116％の77億円を記録。直近の2025年9月期には、売上高が同105％の81億円、営業利益が同100％の3億5,000万円と3期連続で過去最高売上高を更新した。

化粧品専門店カンパニーとして、2030年までには100億円企業を目指す「くわこや」の代表取締役 野村和弘氏に、好調の要因と今後の戦略について聞いた。

@cosme NAGOYAは、アットコスメがこれまでEC、@cosme STOREで培ったノウハウや、そして旗艦店の@cosme TOKYO、@cosme OSAKAでの成功体験を集約化した「最新旗艦店」である。@cosme NAGOYAはデータ（顧客ID）と体験（売場）が融合した最新モデルである。

イオンリテールではH&BC（ヘルス＆ビューティケア）売場を「グラムビューティーク」と名付け集客・収益の有力手段として展開している。同社の旗艦店の1つであるイオンスタイル大日のグラムビューティークが2025年10月10日に大きくリニューアル（売場改革）、リアル店舗ならではの体験重視の売場へと生まれ変わった。本誌2025年11月号では同社の化粧品戦略を詳細に紹介しているので、併せて参照頂きたい。

ウエルシアが次世代の業態フォーマットとしてドラッグ＆フードに挑戦している。イオンの生鮮流通のインフラを活用して本格的な生鮮食品を販売する。

2025年11月26日、小売業界の経営者・実務家向けオンラインセミナー「リテールNEXT 2025」（主催：ニュー・フォーマット研究所、プロガイド）が開催された。本稿では、同セミナーにおけるGenky DrugStores（以下、ゲンキー）の藤永賢一社長と、ニュー・フォーマット研究所社長の日野眞克の特別対談「2040年1万店チェーンを目指すゲンキーの成長戦略」の模様をお届けする。

非食品の印象が強いが、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）のビジネスは「食分野」も急速に成長している。

ドン・キホーテを中心とするパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（以下PPIH）は売上高2兆円を超え、営業利益率は7.2％と高い収益性を持つ。そのPPIHが2035年までの10年間に狭小商圏型新業態「食品強化型ドンキ」を200〜300店舗出店すると発表した。PPIHの現状を分析し、小商圏を基本とするドラッグストア（DgS）への影響も考えられる新業態戦略を展望する。
（月刊MD編集主幹 野間口司郎）

法律と消費者の変化　「時流」に乗って成長

ウエルシアHDがツルハHDの完全子会社になり、2兆円超のDgSグループが誕生した。キャッシュレス決済でコード決済の主流になりつつあるスイカとパスモが共通のコード決済「teppay」をスタートする。ほかのキャッシュレス決済サービス事業も、利便性を高めてユーザーの要望に応えることが求められる。

セブン−イレブンが「お店で仕上げたできたて麺」を展開する。ラーメンという競争の激しい食分野において店内調理による「出来たて」を提供していく。セブン−イレブンに対しては、コンビニコーヒー以来、新たなイノベーションが見当たらないとする厳しい意見もある。「できたて麺」を、どのように評価すべきか、その詳細から紐といていく。
（流通ジャーナリスト 梅澤 聡）

3月以降の配信は、「Fujisan」にて一本化します。
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TikTokに代表されるショート動画は、いまやトレンド発信源となり、購買行動に大きな影響を与えている。テレビCM離れが進むなか、これまでマス広告を主戦場としてきた小売・消費財メーカーにとっても、無視できない存在になった。しかし、その独特の文化や速い潮流に戸惑い、活用に踏み出せない企業も少なくない。今回は、広告代理店として各プラットフォームの知見を持つサイバーエージェントに、小売・消費財メーカーが取るべき具体的な戦略について詳しく聞いた。

デジタル化の波が加速するなか、ドラッグストア（DgS）業界はいまだ「立地頼み」の成功体験から抜け出せずにいる。ECとの連携や顧客データ統合を進めるオムニチャネル戦略こそ、次の成長を左右する鍵だ。本稿ではその本質と実践の方向性を示す。
（筆者：店舗のICT活用研究所 代表 郡司 昇）

企業の大規模化、物価高騰、人手不足、AIの普及とDXの発展など、日本の小売業、ドラッグストア（DgS）を取り巻く状況は変化の度合いを増している。変化に対応し、店舗運営技術を洗練させ顧客満足度を上げるためには具体的に何をするべきか。今年も本誌ではDgS43企業、544店舗の大規模調査を実施、顧客満足度を47（調査項目数）の切り口から分析した。

調査集計・基礎分析／ウィルベース株式会社
構成・文／本誌編集主幹 野間口 司郎

創業から半世紀を超えたセブン−イレブン・ジャパン。日本型のコンビニを創造し、数多くのイノベーションを起こしてきた同社が苦境に立たされている。店頭売上は国内5兆3,697億円（2025年2月期）、北海道から沖縄まで21,789店舗の巨大チェーンに再成長の芽はあるのか？今年、新体制となった経営陣は何を語るのか？2025年度中間期の決算から5つの可能性を考えてみたい。
（流通ジャーナリスト 梅澤 聡）

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