【登録販売者大活躍時代】「Google以上、ドクター未満」目指すドラッグセイムスの専門家制度

1店舗当り年間720万円　粗利にプラスオン

全国に約1,300店舗を展開するドラッグセイムス。運営する富士薬品が目指すのは「Google以上、ドクター未満」の存在だ。富士薬品 ドラッグストア事業本部 事業管理統括部 人材開発部の猿谷吉宏次長は、この印象的なキーワードについて次のように語る。

「インターネットには無数の情報があふれていますが、玉石混交で、どれが自分にとって最適かを見極めるのは困難です。一方で、医師による診断はもっとも信頼性が高いものの、日常のささいな健康相談を依頼するにはハードルが高く、時間的な制約もあります。この大きなギャップを埋めることこそ、私たちドラッグストア（DgS）が担うべき役割だと考えています」

この理念を具現化するのが、独自の「専門家制度」だ。同社では、医薬品の専門家であるHCC（ヘルスケアカウンセラー）、化粧品の専門家であるBCC（ビューティケアカウンセラー）、そして管理栄養士であるNCC（ニュートリションケアカウンセラー）という3種の専門家からなる専門家制度を構築。以前からあった原型を、2021年ころから制度として本格化させ、地域生活者の健康と美容に関するあらゆる相談に応える体制をつくり出そうとしている（図表1）。