【変わらなければ生き残れない】地域客の一生涯の健康を支援する「トータルヘルスケア戦略」を推進する！：スギホールディングス 副社長 杉浦伸哉氏

DgS＋調剤が基本　医療系ビジネスにも着手

スギホールディングス株式会社の決算数値は、2025年2月期連結で売上高8,780億円、経常利益419億円となる。

店舗数はドラッグストア（DgS）と調剤薬局をあわせて2,275店舗となる（2025年7月末時点）。地域別では、関西820店舗、中部637店舗、関東593店舗、北陸・信州98店舗、北海道・東北82店舗、九州38店舗、中国・四国7店舗となる。

近年のスギ薬局グループでは、「DgS・薬局」「医療系ビジネス」「シェアードサービス」（グループ企業内の共通業務を一か所に集約する業務効率化策）、「海外」などの事業に取り組んでいる（図表1）。

薬局事業の強化では、2025年に、I&H（阪神調剤）のスギ薬局への吸収合併、グリーンエイト、医薬品情報センター、ダイワコーポレーションを子会社化した。

調剤売上高は、2024年度2,183億円（前年比138％）、処方せん応需枚数は2024年度1,956万枚（前年比133％）となる。日本のDgSのなかでは調剤が占めるウエートがもっとも高くなっている。

専門性の高い人財を確保しており、薬剤師6,000人、管理栄養士650人、医薬品登録販売者1万2,500人、看護師130人、医療事務6,800人、ビューティアドバイザー1,250人（2025年2月末のスギ薬局グループの数値）。専門家の全員が活躍する未来をめざす。

ニューフォーマット戦略はトータルヘルスケア戦略

スギ薬局グループのニューフォーマット戦略は「トータルヘルスケア戦略」である。地域の人が生まれてからお亡くなりになる直前まで、一生涯の健康をトータルで支援していく（図表2）。

トータルヘルスケア戦略では「顧客生涯価値（Life Time Value=LTV）」の向上を目指している（図表3）。お客さま一人ひとりの健康ステージに応じたサポートで、一生のお付き合いを通じて信頼関係を築き、お客さまの健康で豊かな生活と地域医療を支えていく。

トータルヘルスケア戦略のポイントの第1は「リアル拠点の連合体」である。地域客の健康をトータルで支えるため、自社だけで対処するわけではなく、同じ方向性をもつグループ内外の企業と連携して、地域の健康不安の解消をめざす。DgS、フィットネス、調剤薬局、介護施設など、さまざまな企業とリアル拠点の連合体をつくる。

第2は、「デジタルの活用」である。主にアプリを介してお客さまとの接点をつくっている。スギ薬局アプリは1,380万ダウンロード、スギスマホでお薬アプリは120万ダウンロードとなる（2024年実績）。

将来的なデジタル活用では、アプリをオリジナルアプリに進化させて、PHR（Personal Health Record）＝生涯にわたる個人の健康・医療に関わる情報の活用をめざす。

第3は、「リアル店舗と地域のネットワーク」である。自治体との健康なマチづくりの包括協定を結んでいる。行政との連携では、包括協定44、見守り協定11、防災協定96、環境等に関わる協定8の計159の協定を結んでいる（2024年までの累計）。また、近畿大学薬学部、藤田医科大学、東京科学大学との大学連携も進めている。

セルフケア領域で取り組んでいる事例

ライフステージを大きく3つに分けると、①セルフケア領域、②医療・服薬領域、③介護・生活支援領域となる。